プロジェクト
管理ツール

国内で唯一PMBOKに準拠
プロジェクト管理の見える化・合理化を実現しよう

プロジェクト管理ツール:
OBPM Neo サービスご紹介資料

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『第17回ASPICクラウドアワード2023』基幹業務系ASP・SaaS部門にて、準グランプリを獲得

ASPICクラウドアワードは、国内のIoT・AI・クラウド関連業界の活性化、市場調査、情報基盤の確立、企業の生産性向上、さらに日本経済の発展に寄与することを目的としています。各賞の決定にあたっては、総務省をはじめとする後援団体、各分野の有識者から構成された審査委員会により審査を行い決定されております。
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OBPM Neoとは?

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OBPM Neoとは?

・PMBOKの知識エリアを統合
OBPM Neoは、統合型プロジェクト管理ツールです。日本で唯一PMBOKに準拠し、品質、コスト、スケジュールというQCD3要素はもちろん、要員管理、リスク管理、コミュニケーション、調達管理などのプロセスも統合して管理できます。

・組織のプロジェクト管理力を高める。
OBPM Neoは、プロジェクト管理の標準化が行えます。また、蓄積されたデータを分析することにより、組織のプロジェクト管理レベルを向上できるツールです。これにより能力成熟度モデル統合(CMMI)レベル3以上を達成することをサポートします。

・「脱Excel」を実現
OBPM Neoは、プロジェクト管理の「脱Excel」を実現します。全プロジェクトがクラウドデータベースで一元管理されるので、「見える化」により効率が飛躍的にアップします。

PMBOK準拠のプロジェクト管理

PMBOKに準拠したプロジェクト管理

PMBOK(Project Management Body of Knowledge)はプロジェクトマネジメントに関するノウハウや手法を体系立ててまとめたものです。今ではプロジェクトマネジメントの世界標準(事実上の標準)として世界各国に浸透しています。OBPM Neoは、PMBOKの知識エリアをカバーした世界初のプロジェクト管理ツールです。

原価管理、スケジュール管理、スコープ管理、品質管理、などの関連性をデータ中心に統合し、これらをフルサポートしていることにより「プロジェクトマネジメントのERP」とも呼ばれています。
PMBOKの体系を反映しながら、現場の合理化・効率化を追求した専用システムなので、誰でもプロジェクトマネジメントの基本に則って効率的に管理できるようになっています。

プロジェクトの失敗をなくす

プロジェクトの失敗をなくす

バラバラで非効率な管理を行っている管理を行なっている企業では、生産性や品質の低下、赤字プロジェクトの増加、利益率の低下、困難な状況把握など 多くの弊害が発生しています。次のような状況を改善して失敗プロジェクトをなくしましょう。

  • 現在の状況がわからない、今後の予測ができない
  • 報告業務や重複作業が多すぎて生産性が損なわれる
  • 使用している管理ツールがプロジェクト毎に違う
  • プロジェクト管理の基準やルールがなく属人化が蔓延
  • 進捗報告で順調だったはずが、突然、深刻な状況に変わる
組織的、総合的なプロジェクト管理の合理化

組織的、総合的なプロジェクト管理の合理化

OBPM Neoでは、ガントチャートやEVMを活用して工程やタスクの予定と実績を管理し、成果物や品質、原価、リソースなどを統合管理します。開発現場の便利ツールとしてよく使われるチケット管理ツールと比べて、総合的なプロジェクト管理による合理化に重きを置いているので、組織的なプロジェクト管理力向上に役立ちます。

OBPM Neoでプロジェクトの見える化と標準化を推進

OBPM Neoを活用することで、企業はプロジェクトの標準化・見える化を実現することが可能になります。現場で使いやすいインターフェイスをリンクさせた統合型ツールを使うことで、現場での重複作業を排除したり、報告を簡素化できたりするため、煩雑になりがちなプロジェクト管理の更新作業から解放されます。たくさんの導入事例や記事からもわかるように、OBPM Neoは、企業のプロジェクト品質と生産性向上をデザインし、赤字プロジェクトを撲滅し、利益率を最大化します。

PMBOK準拠の質の高い管理

PMBOK準拠の質の高い管理

プロジェクトの見える化

プロジェクトの見える化

プロジェクトの標準化

プロジェクトの標準化

株式会社テスク

株式会社テスク
代表取締役 社長
梅田 源 氏

(ユーザーの声)

“なんとなくプロジェクトを開始するのではなく、しっかりと計画を立てて、プロジェクトを開始する習慣化ができました。効果は出ており、赤字プロジェクトの大幅削減、4期連続の増収を実現できました。”

OBPM Neoシリーズ

IT業界向けの「OBPM Neo for IT」と製造業や工事業など向けの「OBPM Neo for 製造・工事業」があり、機能範囲により「Enterprise Edition」「Limited Edition」「Basic Edition」の3つのエディションがあります。

範囲 OBPM Neo for IT企業 / OBPM Neo for 製造・工事業
Enterprise Edition Limited Edition Basic Edition
進捗管理
報告管理
工数管理
要員管理
スコープ管理
グループ管理
スキル管理
標準化
データ入出力
品質管理  
リスク管理  
チケット管理  
Q&A管理  
勤怠管理  
データ分析  
BI  
原価管理    
見積管理    
調達管理    

選ばれる理由

統合型であること

統合型であること

工数・原価管理、進捗管理、要員管理、品質管理を統合できること

従来Excelでバラバラになっている原価、進捗、要員、品質管理を統合することは、プロジェクトの現状把握を行うために非常に重要です。またデータの一元化や、プロジェクトメンバーの利用状況が把握できることも大きなメリットです。

圧倒的な導入実績

圧倒的な導入実績

システム開発/IT企業様が、具体的な検討に入ったら、「これだ!」と確信するツール

老朽化した工数・原価管理システムの再構築を検討している企業や、減らない赤字プロジェクトへの対策を検討している企業が、OBPMを見たとたんに導入を決定します。
多くの「ITをよく知るIT企業」が導入しているOBPM Neoをぜひ実感ください。

お客様のノウハウを機能とサービスで提供

ユーザーのノウハウを標準機能に取込み

ユーザーのノウハウを標準機能に取り込み、実効性の高い導入支援手法を確立

ユーザーの工夫を10数年に渡って標準機能に取り込み続けていっており、プロジェクト管理をより効率的に行えるよう、日々進化していっています。また、数多くのユーザーをを導入支援したノウハウを手法化しているので、導入企業が短期間できちんと運用できるような導入支援サービスを提供できます。

導入企業一覧

OBPM Neoをお使いいただいて、プロジェクトマネジメントの合理化を推進している企業をご紹介します。
※ご許可を頂きました企業様のみを掲載させていただいております。
RISoftware
I-SiTE
IDS
アイテック阪急阪神株式会社
ISI SOftWare
IPS
AGREX
アロートラスト
infosense
Intelligent Wave
UCHIDA
AGS株式会社
Ace Systems
株式会社エイチ・エル・シー
Sg systems
NDI SOLUTIONS LTD.
ENERES
nnc
AUCNET
岡谷システム株式会社
OPTAGE
kawamura
KJS株式会社
CSC
株式会社コンピュータマネジメント
sanwa systems
SYSTEM ALPHA
JMA SYSTEMS Corporation
JBCC
株式会社CACオルビス
ga
SuperStream
株式会社セイノー情報サービス
SENKO Information System
株式会社タダノシステムズ
株式会社DACS
第一環境株式会社
dit
DTS インサイト
DTS WEST
株式会社テスク
TDCSOFT
tokan
TOGIS
TOYOTA connected
NIKKO
日新火災
日本インフォメーション株式会社
NEXTOP
NEXTVISION
FUJIFILM
BroadLeaf
Benic
HCS
マイクロテクノロジー
株式会社 ミライト情報システム
村田機械株式会社
株式会社メイテツコム
yedigital
wiseman
YDC
LATTICE TECHNOLOGY
TAMADIC
ミツイワ情報株式会社
PASONA
さくらケーシーエス
UNIRITA
Lequios soft Inc.
renosy

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弊社がリモートでアクセス、直接プロジェクトの監視を行うサービスです。

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収益認識基準にも完全対応!

収益認識基準にも完全対応!

OBPM Neoでは、21年4月から適用の収益認識基準にも対応しています。 
今後増えることが予想される工程別契約でも、工程(個別)と全体の両面でプロジェクトの採算や進捗管理することが可能です。 
また、収益認識基準本来の原則としては、“別に転用できない資産”の価値を、かかった原価(AC)ではなく実際の出来高で測定するのが望ましいため、新基準適用に当たって実進捗(EV)を精度高く測定できる手段としてご利用頂く事も可能です。 
そして、従来より完成基準進行基準の両方で把握できる仕組みを用意しておりますので、新基準の適用後も長期にわたり柔軟に対応していくことにも役立ちます。 

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