環境問題への取り組みを筆頭に、持続可能な社会の実現を目指した動きが各方面で加速する中、営利企業においてもサステナビリティを意識した活動が求められる時代になってきています。
企業がその経済活動にサステナビリティを取り入れるにあたり、近年注目されているのがSX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）という概念です。
この記事では、SXの概要と注目される背景の他、混同されがちなDXとの違いや、SX推進のポイントを解説します。
SX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）とは
SX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）とは、企業がこれまで掲げてきた利益追求の方針だけでなく、サステナビリティ（持続可能性）にも目を向け、その2つを両立させられる「持続可能な企業」を目指して変革していくことを指します。
企業の価値を本業での知名度・収益力・財務情報のみならず、社会貢献活動などのサステナビリティに関する活動の側面からも評価する視点が顧客やステークホルダーに広まったことから、SXの概念と必要性が企業側にも広く認識されるようになりました。
SXで重視される企業のサステナビリティは、地球温暖化などの気候変動問題や世界規模のIoTの発展など、国際社会全体の目指すサステナビリティと大きく関連しています。どのような事象がサステナビリティに対する課題として取り上げられるかは、その時々の社会情勢や課題に対する国家のスタンスによっても変わってきます。こうした変化に対応する概念としても、SXの重要度は高まる一方なのです。
なぜSXが注目されているのか
SXが注目されている背景には、社会情勢の劇的な変化があります。特に昨今の新型コロナウイルスの流行は世界経済全体に大きな打撃を与えると同時に、多くの企業にとって今までの事業のあり方を大きく変える契機となりました。
既存の業態を維持あるいは転換するにせよ、業務フローや働き方の見直しに多大なコストが必要となるなど、多くの企業は培ってきたビジネスモデルが通用しない事態に直面しました。そのため企業は、こうした大規模な軌道修正への対応力を高める手段としてSXに注目するようになったのです。
また、社会貢献活動への興味・関心の高まりも、SXが注目されている背景の一つです。顧客やステークホルダーの中でも、消費活動の中心層となりつつある1980年～1990年代半ば生まれの「ミレニアル世代」は特に社会貢献活動への関心が高く、そうした活動を行う企業を高評価することにつながりやすいと考えられています。そのため、社会貢献活動を当たり前の企業責任と捉える人から見ると、取り組みに消極的な企業はマイナスのイメージを持たれかねません。
そのような環境下で、企業は自らの利益追求だけでは立ち行かなくなるケースも出てきました。変化し続ける社会のサステナビリティに合致する、中長期的な視点を持った事業運営が求められていることを改めて認識する機会となったのです。
課題を解決し、これからの時代の要請に合致するものとして注目されているのが、持続可能なビジネスモデルを提供するSXの概念といえます。
いま企業がSXに取り組むべき理由
不確実な時代の流れは、「変動性（Volatility）」「不確実性（Uncertainty）」「複雑性（Complexity）」「曖昧性（Ambiguity）」の頭文字を取って「VUCA」とも呼ばれます。企業がSXに取り組む理由は、ひとえにVUCA時代の到来に対応するためといえるでしょう。
VUCAの時代における経済活動は、企業がそれまで市場での強みとして最適化してきた商品や業務フローのみならず、企業の方針そのものが瞬時に弱みへと転じてしまう危険性と隣り合わせの状態で行っていかねばなりません。
思わぬ事態に直面した際、想定外のダメージから回復するだけでなく、従前より強く立ち直れる力、すなわち「レジリエンス」が求められます。レジリエンスは、SXにおいてサステナビリティを実現する上での必須スキルであると同時に、主要なステークホルダーである投資家にとって企業を評価する際の重要な指標のひとつです。
投資家との対話は、時流をつかんで企業活動の方向性を決定する上で重要な要素となります。対話を通して変革していく必要があるSXの過程において、レジリエンスはより重要な意味を持つのです。
本業の「稼ぐ力」の向上と、持続可能性ならびに「レジリエンス」の向上を両立させるSXの考え方は、現代の企業活動に合致するものであり、取り組むべき課題として認識されてきています。
SXと「DX」「SDGs」「GX」の違い
SXを考える上で混同されがちな概念に、DX（デジタル・トランスフォーメーション）があります。両者は異なる概念ですが、DXはSXの要素として欠かせない概念です。
企業におけるDXは、生産性の向上や業務フローの効率化、新たなデジタル技術を用いて他社商品・サービスとの差別化を図るための概念として捉えられています。言い換えるならば、企業間競争において優位性を確保するための「稼ぐ力」を伸ばす手段であり、企業変革のあり方です。
一方SXは、「稼ぐ力」と同時にサステナビリティを伸ばし、二者を両立させていくことで社会情勢の変化に対する抵抗力を獲得します。企業そのものに付加価値として持続可能性を持たせていこうという、中長期的・戦略的な変革のあり方です。
近年では、DXは企業の競争力強化に必須の要素となりつつあり、ある意味ではSXで求められる社会情勢に対応するための手段ともいえます。
なお、サステナビリティの視点を置き去りにしてDXだけを推進することは、SXによる中長期的な視点とレジリエンスの獲得を遅らせる事態になりかねません。DXとSXとのどちらかにこだわるのではなく、DX推進は大枠であるSXを実現する手段の一つとして捉え、大局的な視点でSXの過程への組み込みを図っていくのが理想です。
なお、DXの詳細についてはこちらで解説しております。併せてご覧ください。
DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？「2025年の崖」との関連性や推進ポイントまで解説
環境保護に関連して、「SDGs」も企業の取り組みを表すキーワードとして挙げられます。具体的な取り組みとしては、プラスチック製レジ袋のマイバッグへの置き換え推進や、プラスプーン・ストローの削減などです。SDGsはSXに近い概念ですが、厳密には異なります。
SDGsは「持続可能な開発目標」であり、主体が消費者であるか企業であるか、また企業の本業と関係があるかどうかを問わず、世界全体で達成すべき目的として掲げられているものです。
対してSXは、あくまで企業活動の変革に着目した概念で、SDGsは広義での最終目標ではあるものの、SXの方法論ではSDGsの達成だけでなく、本業の「稼ぐ力」やレジリエンス強化に重きを置いています。
トレンド的にSDGsだけを追いかけることは、短期的に見れば企業イメージの向上にプラスとなる可能性はありますが、中長期的な視座が必要なSX推進の本来の目的には合致しません。最終的な成果が上げられるよう、慎重に考える必要があるでしょう。
また、同様のキーワードとして「GX（グリーン・トランスフォーメーション）」という施策も挙げられます。これは社会全体での温室効果ガスの排出量ゼロを目指す「カーボンニュートラル」という目標を達成するための企業改革です。GXも、経済成長と持続可能性の両立を目的としているという点でSXとの共通項があります。
ただし、GXの目指すカーボンニュートラルはSXで必要とされる企業のサステナビリティ・レジリエンスに着目した概念ではないため、SDGsを達成するための一手段として、SXと共に並行して進めていくべき施策として捉えるのが適切でしょう。
最終目標であるSDGs達成のための行程として、「DX推進を重要な要素として含むSX」と「カーボンニュートラルに着目したGX」という2つの企業改革があると考えると分かりやすくなります。
SXの推進に必要なポイント
SXの推進を実際に行っていく上で、企業はどういったポイントに注力すべきなのでしょうか。ここでは、主要な3点について解説します。
サステナビリティの向上
SXを実現するためには、本業の「稼ぐ力」と「サステナビリティ」の双方を高めなければなりません。このうち企業本来の目的である「稼ぐ力」については、自社の強みやビジネスモデルを最大限に生かし、顧客への商品・サービス提供を通じた競争優位性の確保によって達成される項目であり、根幹となる要素自体はSXの推進以前とそう変わりないものです。
重要となるのは、この競争優位性に新たに「サステナビリティ」の視点を取り入れ、優位性を中長期的に確保していく必要があるということです。
変わりゆくVUCAの時代においては、数か月後・数年後まで通用する保証がない方法論・ビジネスモデルにこだわり続けるのではなく、自社の持つ強みをどうすれば最大限生かすことができるかを日々検討し変化し続けなければ、時間とともに優位性が失われてしまいます。
ビジネスモデルの検証や改良、技術面でのイノベーション、新たな付加価値の創造などを積極的に行い、稼ぐ力とサステナビリティの向上を関連付けて考えることが必要となるのです。
ESGを取り入れる
上述したサステナビリティの向上は本業の稼ぐ能力に関連した、いわば企業の基礎体力を向上させようという内部的な取り組みです。しかし、総体的なサステナビリティ向上を目指すためには市場経済とは別に、国際社会が要請するサステナビリティも外部の環境要因として捉え、目を向ける必要があります。ここで重要なのがESGという視点です。
ESGとは「環境（Environment）」「社会（Social）」「企業統治（Governance）」の頭文字を取った略称で、環境問題・教育や貧富の格差・人道問題・企業の健全性や透明性といった、持続可能な社会を目指す上で国際社会が要請する社会的な責任を指します。
現代の企業は、利益追求だけでなくこういったESG分野にも目を向け、投資をするなど何らかのアクションが求められています。
責任を果たすためには、まず持続可能な社会の到来が市場・企業・消費者にどういった変化をもたらすのかをイメージすることが重要です。達成に向けてクリアしなければならない個別の課題に目を向け、企業としてできることを考えましょう。それが事業にとってチャンスなのかリスクなのかを判断した上で、具体的な施策を検討する必要があります。
チャンスであれば、ESG投資など積極的な取り組みを行うのがおすすめです。リスク要因であれば、予防策を講じることで、結果として企業のサステナビリティを確保できるでしょう。
ダイナミック・ケイパビリティの強化
ダイナミック・ケイパビリティとは、VUCAの時代における変化し続ける市場・社会に対し適応していく能力のことで、「企業の柔軟性」と言い換えられます。
ダイナミック・ケイパビリティは、社会の変化を敏感に察知し、即時対応していく能力を強化していくことです。これには、DX推進による社会の状況がリニアに反映されるデジタルデータ技術の採用や、AI予測による問題の捕捉に加え、得られるデータの読解力を養うことが求められます。
これを怠ると、株価の急落や政情不安といった急な情勢の変化に対応できなかったり、いち早く他社が撤退を決めた分野の動向を自社だけが察知できなかったりして、損害が発生する危険性があります。また、能力不足を危惧した投資家が引き上げてしまうなど、各方面のステークホルダーからの信頼を失う結果につながりかねません。
デジタルデータ技術そのものも日々進化を続けているため、競争優位性を保つためにはそれら最新技術に対するアンテナを立てておき、他社との情報格差で後れをとらないようにする必要があるのです。つまり、企業のDX推進がSXに必要とされる最大の理由は、このダイナミック・ケイパビリティにあるといえます。
ダイナミック・ケイパビリティの概要やその必要性については、以下の記事でも詳しく取り上げていますので、ぜひご覧ください。
ダイナミック・ケイパビリティとは？概要や必要性をわかりやすく解説
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まとめ
VUCAと呼ばれる不確実な未来に備えるべく、近年ではSX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）が広まりつつあります。SXとは、競争力向上の取り組みと、持続可能なビジネスの取り組みの双方を両立させることで、社会改革を目指す概念です。SXを実現するには、DXが欠かせない要素であり、積極的にDXを推進していくことが重要となります。
