ERPのカスタマイズにおける課題と最小限に抑えるための指針について

2020.06.08 株式会社システムインテグレータ

ERP（Enterprise Resource Planning）は大企業が導入するものであると決めつける風潮は無くなりつつあります。今では中堅・中小企業の中核を成すITシステムとしても注目されており、事業規模やビジネスニーズに合わせた製品が続々と登場しています。

ただし、ERPブームが起きた2000年代初頭も現在も、ERP導入・刷新に際しカスタマイズが肥大化する傾向に代わりはありません。ERPのカスタマイズ問題は昔から叫ばれてきたことですが、それの何が悪いのか？本記事では、カスタマイズが引き起こす問題とそれを最小限に抑えるための指針をご紹介します。

ERPとカスタマイズの問題

まずはERPの歴史を振り返ります。日本での普及が始まったのは1990年代後半で、当時はSAPやOracleといった海外の大手ソフトウェアベンダーの製品が市場を席捲していました。理由は、海外企業のERP成功を受け、多くの大企業が「ERPはベストプラクティスの集合体である」と認識し、日本企業がそれに習ったことにあります。

当時の日本はバブル崩壊後の不景気から脱出できない状況にあり、経営の可視化や業務プロセスの統合によるコスト削減などを行う必要がありました。その中で多くの企業は、ITシステムを頼りに大幅な業務改革を実施して、組織全体の生産性を高めようとしたわけです。

しかし蓋を開けてみると、業務改革どころか単なる大規模なITシステム刷新となり、複雑な日本の商習慣や既存のビジネスモデルにERPを合わせるため、カスタマイズが肥大化しました。その結果、安定稼働までに数年の期間と多額の費用を投じたわけです。

海外企業がERPによって業務改革を成功させた理由は2つあります。1つはそもそも海外企業の商習慣に合わせられたシステムであること、もう1つはERP導入に合わせた業務プロセスを大幅に変更することに抵抗を示さない企業が多かったことです。

その反対に日本企業は、いざERPを導入すると既存の業務要件に適合しない部分が非常に多いことに気づき、業務プロセスを変更するのではなくシステム側を業務要件に合わせられるように大量のカスタマイズを加えます。明らかな準備不足であり、当時はそれも仕方がなかったと言えます。

現在では業種に特化したテンプレートなどの提供でERPも発展を遂げていますが、現在でも、ERP導入・刷新の際にシステム側を業務要件に合わせるために大量のカスタマイズを加えるケースが少なくありません。

過剰なカスタマイズが引き起こす弊害

過剰なカスタマイズが引き起こす弊害とは果たして何なのでしょうか？

弊害1. バージョンアップの都度、検証作業が必要になる

現行バージョンに加えたカスタマイズが、次期バージョンで正常に動作するとは限りません。このため、カスタマイズを大量に加えたERPはバージョンアップ対応の都度、アプリケーションの検証作業が必要になります。中にはカスタマイズ機能が次期バージョンで対応しておらず、現状維持を行うために長い間バージョンアップしていない、いわゆる「塩漬け状態」のERPも少なくありません。

弊害2. システム全体がブラックボックス化しやすくなる

あまりにカスタマイズを加えたERPはブラックボックス化が避けられません。システム開発に用いるドキュメントは適切に管理されず、技術者も移り変わっていきます。そうなると、システム全体を理解している技術者がいなくなり、障害等のトラブルが発生しても即座に対応できない可能性が高くなります。

弊害3. システムでは対応できない業務要件の非効率さが残る

システム側を業務要件に合わせるとなると、複雑な業務プロセスの場合はカスタマイズでも対応できないケースが多く、結局は人手による処理となってしまいます。しかしそれでは、せっかくERPを導入した意味がありません。少しでも非効率さが残れば、ERPによるシステム環境の効果を最大限に受けられないのです。

弊害4. 日常的な運用管理負担が増大する

カスタマイズが膨大なら、それに応じて発生する問題も大きくなります。また、不具合等も発生しやすくなるため、日常的な運用管理負担は当然ながら増大します。

ERPのカスタマイズ問題を最小限に抑えるには？

ERPには多種多様な機能が搭載されており、それをフルに活用することで経営状況の可視化と全社的な業務効率化を実現できます。しかしながら、カスタマイズはまったく不要かといえば、そうではありません。やはり業務要件に合わせた一定のカスタマイズは必要ですが、カスタマイズ多発により発生するコストや開発時間増加とのトレードオフにより、利便性を追求します。

では、ERP導入企業はどのようにしてカスタマイズ問題に対応すればよいのでしょうか？

対策1. カスタマイズを最小限に留めるために、業務要件の線引きを行う

複雑な業務プロセスほどERPで運用し、効率化を図りたいと考えるものです。しかし、そのせいでカスタマイズが肥大化して運用負担が増大するのは本末転倒ではないでしょうか？ERPのカスタマイズを最小限に抑えるには、まず業務要件の線引きを行います。

何をERPで対応し、何を現行の業務プロセスで行うのか？結局はこうしたメリハリのある対応がERP導入の効果を最大化し、組織全体の生産性を向上させるわけです。

そのため、個別の機能要件とマッチした製品であることばかりでなく、パッケージの設計思想が、自社が目指す業務要件に近く親和性が高いことも大切な選定要因となります。

対策2. 可能な限りカスタマイズではなくアドオンで対応する

アドオンとは個別に開発した機能を追加するものであり、ソースコードそのものを改変するカスタマイズとは少し違います。アドオンの場合、ERP本体と切り離しての運用が可能なので、アップデート時の対応も比較的容易に行えます。

また、ERPが独自の開発プラットフォームを提供している場合も多く、それを利用することでバージョンロックされないアドオン開発が可能です。

※弊社が推奨します統合型ERP「GRANDIT」も、ソースコードを一切変更しないアドオン開発ツール「コーディングレス開発ツール for GRANDIT」を標準提供してます。

対策3. API等の利用も検討しながら柔軟性の高いカスタマイズを目指す

API（アプリケーション・プログラミング・インターフェイス）とは、システム製品が持つ機能を必要に応じてコール（呼び出し）し、自社ERPの機能として実装するものです。APIを積極的に活用することで、カスタマイズ要件を最小限に留めながら自社の業務要件にマッチしたERPを構築できます。ERPによってはAPIに対応しているものも多いので、積極的に検討しましょう。特に昨今のクラウドシステムはWeb APIなど公開されている標準的な手法で連携するケースが多く、これらの規格に対応していることも重要になります。

対策4. ERP導入は業務改革を伴うものと理解する

ERPは度重なる改良により、現在では多くの業務要件を満たせるほどの標準機能が搭載されています。では、業務要件に対応できていない部分はどうするか？これを考える際に大切なのが、ERP導入には業務改革が伴うものと理解することです。その上で、業務プロセスを積極的にERP側に合わせて改革を行います。

そうすれば、将来的なビジネスニーズの変化にも柔軟に対応できる業務プロセスを構築し、最終的には非常に大きな生産性を手にできるでしょう。

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