前回のブログで製造業の取り巻く環境から抜け出すために生産性向上と高付加価値化の取り組みが必要であると説明しました。その手段としてDXがありますが、今回はどのような業務がデジタル化できるのかについて、事例に基づき説明します。
システムでの業務デジタル化
下の図にもありますとおり、企画設計業務、生産計画業務、設備と連動した作業管理業務、目視検査業務などをデジタル化できます。
＜今後のシステム像＞
MES：リアルタイムな実績収集
IoTによるインターフェイスの標準化・共通化が進んでおり、MES導入しやすい環境が整ってきてます。MESを導入することで、リアルタイムな生産指示・実績集計する仕組みが実現できます。
まだまだ有線での機器接続が多いようですが、生産機器の無線制御や来春利用開始予定の5Gにより、さらにシームレスな連携が行えるようになるでしょう。5Gは高速、低遅延、多数の端末との通信・制御に強みがあり、工場内の機器を無線化できれば、生産機器の一括制御や現場レイアウトの自由度が向上します。
PLM：総合設計管理
企画・開発から設計、製造、メンテナンス、生産、販売、打切りまで、製品に関わるすべての過程を包括的に管理するPLMもIoTやビッグデータ解析などの革新技術によって、大きく変わろうとしております。IoTを活用してPLCを備えた設備などからリアルタイムの情報が収集できるようになり、その実績データをMESに蓄積し、可視化や分析ができる環境づくりが盛んに行われています。
PLMで定義されたBOP(工程設計情報)は、MESに引き継がれ、製造指示情報として製造現場へ迅速・正確に伝達されることで、ものづくり全体を通して漏れのない設計変更を徹底することができます。さらに、IoTやAI技術を活用してリアルタイムに製造現場の実績を収集・可視化できるようになれば、BOPと実績を比較分析することにより、ライン構成や設備の設定条件を改善・最適化していくことができます。
＜MES・IoTの関係＞
AI：ディープラーニングによる異常検知
1950年代から始まったAIは現在、3回目のムーブメントであり、今回は学習がテーマになっており、ディープラーニングによる画像・音声・文字などの判別に優れてま
す。カメラとAIを使って画像による異常検知を行い、目視検査の精度を均一化させることができます。
＜AIによる異常検知＞
PSI：需要計画・生産計画
PSIソリューションを活用して、部材発注から配送までを加味した需要計画を立案できます。またコスト情報(材料費・労務費・外注費・物流費等)を登録させて、どこで作って、どこへ配送したら原価がいくらになるか？売上・粗利金額がいくらになるか？などのシミュレーションをPSIで行っている導入事例もあります。
また生産計画では、販売計画やフォーキャストに基づき、月次・週次・日次ベースでPSIを行います。設備の能力や作業員のシフト・スキルやオーダーや品目の優先順位や段取り替えや待ち時間などを考慮して日程計算を行います。
＜需給計画＞
＜PSI（製・販・在）管理＞
統合BOM管理
市場ニーズの多様化により、変種変量(特注品や寸法違いなど、複数バリエーション)の生産に関しては、品種別にBOM管理を行い、受注情報(顧客仕様情報)を基に都度M-BOMを自動生成させ、手配処理を効率的に行う方法があります。
＜パラメトリックBOM＞
RPA：単純業務の自動化
システム入力される前の手作業による前準備や対外取引先とのデータ交換・データ連携を自動化させる場合にRPAを有効活用できます。
各仕入先のWeb-EDIへの発注アップロードや回答納期をダウンロードする作業を自動化したり、AI-OCRと併用して請求書などの紙の情報をデジタル化させ、自社での買掛照合処理を自動化するなどの導入事例があります。
＜仕入先Web-EDIへの自動アクセス＞
＜AI-OCRを併用した業務自動化＞
今後のERPシステムの在り方
上記のようなソリューションも、さらにICTの進歩することで、より高度な業務のデジタル化が図れるでしょう。
ここで重要になるのが、軸になるERPシステムの在り方です。今後はクラウド環境で稼働するERPシステムで業務改善を行いながら、極力、標準機能を活用することが望ましいです。そうする事で、経費精算や労務管理などのクラウド環境下で利用できる安価で良質なシステム・サービスを積極的に取り込み、業務の効率化を図っていけます。目まぐるしく変わる社会環境やインフラ環境に併せて可用性の高い仕組みを構築できます。
デジタル化推進のポイント
デジタル化による業務の高度化を行うための、ポイントを３つご紹介いたします。
１．全体像の可視化
業務全体を把握し、問題点・課題をまとめます。課題には全社全体で取り組むもの、部門・チームで取り組むもの、個人で取り組むものがあり、課題に対する役割分担や優先順位をつけます。
２．共通意識を持つ
関係者に目的を理解してもらい、当事者意識を持って取り組んでもらう。また取り組みの進捗状況・達成状況を把握するためにKPIを設定して定期的に評価を行います。
３．継続すること
取り組む課題には、即効性のある課題ばかりではないでしょう。計画性をもって根気強く継続することが重要です。
最後に、ERPシステムも新しいテクノロジーとの融合によるデジタル化時代の最適化が求められています。デジタル化の効果を最大限活用するためには、ERPシステムおよびその他周辺システムの機能配置を考え、システム全体の実現形態を最適化することが重要です。当社は統合型ERPシステム「GRANDIT」の導入支援で培ったノウハウを利活用し、様々な業界への最適な業務デジタル化をこれまでサポートして参りました。業務のデジタル化について、お悩みやご相談がございましたら、ぜひ当社営業までお問い合わせください。
