稼働環境の遷移
1970～80年代の企業の基幹システムでは、自社購入したメインフレームやオフコンを、空調の完備したコンピュータ室に設置した上で、自社情報システム要員にて運用することが当たり前の時代でした。
その後、1990年代に入り、自社購入したサーバ機器の自社での運用負荷を削減するため、外部のデータセンタに委託運用をしてもらい、大規模災害への対応も図るケースが増加していきました。
さらに2000年代半ばには、サーバやディスク機器全てをサービスとして提供を受ける「クラウドサービス」が進展し、その信頼性の拡大とも相まって、利用企業が爆発的な伸びを示しています。
以前のブログ「ERPのトレンド：クラウドERPに移行するべきか？」でクラウドERP市場についてご説明しておりますので、こちらもご覧ください。
それでは、次にこのクラウドサービスの種類・内容について見ていきましょう。
クラウドサービスの種類
「クラウドサービス」は大きく分けると、IaaS(Infrastructure as a Service) 、PaaS(Platform as a Service)、SaaS(Software as a Service)の３つに大別されます。 主な特徴は以下になります。
| IaaS | PaaS | SaaS | |
| 特徴 | 基幹システムの稼働に必要な仮想サーバ、ハードディスクなどのサービスをクラウド上で提供するサービス | 左記IaaSの提供サービスに加えて、DBなどのミドルウェア環境も含めてクラウド上で提供するサービス | 左記のPaaSの提供形態に加えてパッケージアプリケーションも含めてクラウド上で提供するサービス |
| 提供サービス | インフラ部分 | インフラ部分 ＋ DB（ミドルウェア） |
インフラ部分 ＋ DB（ミドルウェア） ＋ アプリケーション |
ERP稼働時に利用すべきクラウド環境は？
それでは、企業がERPを新規導入する際に、どのクラウドタイプを選択すべきでしょうか。その判断基準はERPアプリケーションに対してアドオンを加える必要の有り/無しに拠るところが大きくなっています。
例えば、ERPを一切アドオンせず、標準機能のみで稼働できる企業では、SaaSを導入することが可能です。また、ERP標準機能に一部アドオンを追加する場合は、個社固有のアプリケーション提供となるため、IaaSかPaaSでの稼働を選択することになります。
ただし、この場合でも、アプリケーション部分をサブスクリプション方式での提供を受けることで、全体の初期費用を抑えることも選択肢の一つとなり得ます。例えば、純国産ERPであるGRANDITを例にすると、社員100名企業で販売/調達/在庫の機能を利用する場合、買取方式では約700万円ですが、サブスクリプション方式では月額約22万円程度で利用することが出来ます。
AWSとAzure
次にIaaS/PaaSのシェア1、2位である、AWSとAzureの主な特徴を見ていきましょう。
| AWS | Azure | |
| 契約形態 | ・オンデマンド、1 年or 3 年での固定契約 | ・オンデマンド、1 年or 3年での固定契約 |
| 可用性 | 99.95% | 99.95% |
| 国内シェア | 1位 | 2位 |
| ディザスタリカバリ | ・国内に東京・大阪に2センタがあり、DRサイト構築が可能。 | ・国内に東日本・西日本に2センタがあり、DRサイト構築が可能。 |
上述の通り、主要サービスに関しては、AWSとAzureの大きな差異は無いようですが、AWSの方がサービス開始時期の早いこともあり、シェアで上位になっているようです。
最後に
いかがでしたでしょうか？
ある調査では、2020年にERP導入の際のプラットフォームとしてクラウドがオンプレミスを追い越して過半数を超えるとの予測も出ています。
国産ERPであるGRANDITはオンプレミスだけではなく、国内クラウドシェア1 、2位である、AWS、Azure上で多くの稼働/保守実績があります。
新たに、ERPをクラウド上で構築検討されている場合は、是非とも経験豊富なシステムインテグレータにお問合せ下さい。
