ERPは、企業の基幹業務を支える重要なシステムであり、業務効率化や経営判断の迅速化を実現するための基盤として、多くの企業で導入が進められています。しかし現在では、ERPの種類が多岐にわたり、それぞれが異なる得意分野や特徴を持っています。また、導入費用や導入形態も製品ごとに大きく異なるため、どの基準で比較・選定すれば良いのか悩む方も少なくありません。
本記事では、ERPの基本概念を押さえた上で、企業に適したERPを選ぶためのポイントや、おすすめのERPについて詳しく解説します。ERP選びの際に役立つ情報が満載ですので、ぜひ最後までお読みいただき、自社に最適なシステムの導入にお役立てください。本記事では、ERPの基本を押さえた上で、おすすめのERPを詳しくご紹介します。比較検討の際にぜひお役立てください。
ERPとは
基本概念
「ERP」とは、「Enterprise Resource Planning」の略称です。
ERPは、ヒト・モノ・カネといった企業の経営資源を統合的に管理し、効率化を図るための概念を指します。この考えをもとに構築されたシステムが「ERPシステム」または「ERPパッケージ」と呼ばれます。本ブログでは、これらをまとめて「ERP」と記述します。
ERPは、財務管理、人事管理、在庫管理、販売管理など、企業活動に関わるデータを一元化し、効率的な管理を実現します。これにより、業務全体の透明性が向上するとともに、部門間の情報共有が円滑になり、生産性を大幅に向上させることが可能です。
ERPの歴史
ERPが登場した歴史的背景には諸説ありますが、1980年代に発展した「MRP（Material Resource Planning：資材所要量計画）」がその起源であるという説が有力です。
MRPとは、生産管理手法の一種で、BOM（Bill of Material：部品表）をもとに生産計画を立案し、それに基づいて部品調達や生産日程を決定する手法です。この手法は、在庫品の過不足を解消する画期的な生産管理方法として、多くの製造業に採用されました。
その後、MRPの概念はさらに発展し、人材や設備、資金といった「生産能力」を含めた最適化を目指す「MRP2」へと進化しました。MRP2は、これらの要素を包括的に捉えることで、スムーズかつ低コストな生産を実現することを目指しました。
ERPは、こうしたMRPやMRP2を基に、人事や経理といった生産工程以外の業務まで最適化を拡大させた管理手法として登場しました。現在では、ERPは単なる管理手法ではなく、基幹システムを統合するITシステムとして確立されています。
ERPの種類
ERPにはさまざまな種類があり、企業の規模や業界、導入目的に応じて適切な選択が求められます。 どんな企業が何を目的に利用するかによって全くことなったものを利用した方がいい。
この章では、国内産のERPと海外産のERPの違いや、そもそもの製品の思想による違いなどを解説します。
国産ERPと海外産ERP
ERPはメーカ（開発元）がどこの国であるかでその機能や企業によっての使いやすさが変わります。
- 国産ERP
国産ERPは日本国内で開発され、日本企業のニーズに合わせて設計されています。日本特有の税制や労務制度に対応しており、法改正にも迅速にアップデートが可能です。また、中小・中堅企業向けのテンプレートが豊富で、導入や運用がスムーズに行える点が特徴です。さらに、日本語対応や使いやすい設計、迅速なサポートも強みです。ただし、グローバルな税制や多国籍企業の運用には対応が難しく、大企業や広範な業務プロセスには機能が不足する場合があります。 - 海外産ERP
海外産ERPは、グローバル企業が開発した多国籍企業向けのERPで、国際的な業務運用に対応できる設計が特徴です。複数国の税制や会計基準に対応し、世界各国の拠点を一元管理することで業務の統一が図れます。さらに、多言語・多通貨対応を備え、国際取引を円滑に行える点もメリットです。一方で、日本特有の制度や税制への対応にはカスタマイズが必要な場合が多く、中小企業にとっては機能が過剰でコストが高くなることもあります。また、サポート体制や日本語対応が不十分な場合があり、運用面で課題となることもあります。
ERPの利用形態について
ERPを利用する形態は大きく「オンプレミス型」と「クラウド型」に分けられ、それぞれに特有の特徴やメリット、デメリットがあります。以下に整理しました。
- オンプレミス型
オンプレミス型は、自社サーバーにシステムを構築する形態であり、セキュリティの高さやカスタマイズ性の優位性が特長です。クラウド型が普及する以前は主流で、現在も多くの企業で採用されています。また、オフライン環境でも利用できるという利点があります。
一方で、システムの管理やメンテナンスをすべて自社で実施する必要があるため、メンテナンスの負担が大きくなる点や、初期費用が高額になるといったデメリットがあります。 - クラウド型
クラウド型は、インターネット経由で利用するERPであり、初期費用が低く、システム管理やトラブル対応をベンダーが行うため、運用負担を軽減できます。さらに、サブスクリプション形式で利用するため、柔軟な導入が可能です。
ただし、カスタマイズ性はオンプレミス型に比べて劣り、ネットワーク障害の影響を受けやすい点には注意が必要です。また、長期的にはオンプレミス型の方がコストを抑えられる場合もあります。
ERPパッケージの種類
企業がERPを導入する際には、「受託開発」と「パッケージ化されたERP」のいずれかを選択します。受託開発の「フルスクラッチ型」は、自社業務に完全対応したシステムを構築できますが、高コストと長期間の開発、熟練エンジニアの確保が必要です。そのため、特殊な事情がない限り採用は少数にとどまります。
一般的には、情報の一元管理や業務効率化を目指す場合、あらかじめパッケージ化されたERPが選ばれます。このパッケージ型ERPは、用途や規模に応じて「統合型」「コンポーネント型」「業務ソフト型」「クラウド型」の4種類に分類され、それぞれの特徴を持っています。
- 統合型ERP
統合型ERPは、企業全体の基幹業務や経営判断に必要なシステムを包括的にカバーするERPです。全社的なデータを一元管理し、部門間の連携を強化することで、業務全体の透明性と効率性を向上させます。このタイプは、大規模企業や多くの部門を持つ組織で広く利用されています。 - コンポーネント型ERP
コンポーネント型ERPは、必要な機能を選び、それらを組み合わせて利用するタイプのERPです。企業のニーズに応じてカスタマイズが可能であり、導入後に追加機能を組み込むこともできます。この柔軟性から、成長企業や多様な業務ニーズを持つ企業に適した選択肢となっています。 - 業務ソフト型ERP
業務ソフト型ERPは、会計、人事、在庫管理など、特定の業務に特化したERPです。このタイプは、特定業務の効率化に重点を置き、小規模事業者や特定分野での効率化を図りたい企業に適しています。導入費用が低い点も特徴で、ERPを初めて導入する企業にも人気があります。 - クラウド型ERP
先ほども記載をしたように、クラウド形態で利用ができるERPパッケージです。導入コストが安く、すぐに使用できることができます。特に中小・中堅企業での利用が近年増加しており、柔軟な導入形態が求められる場面で多く採用されています。
このように、ERPといっても、その開発国や利用形態、さらにはERPパッケージの設計思想によって、適性が大きく異なります。企業がERPを導入する際は、これらの違いを十分に理解し、自社の業務内容や規模に最も適したERPを選定することが重要です。
ERP導入のメリットとデメリット
企業がERPを導入する理由は多岐にわたります。当社でもお客様からよくお伺いする導入理由を踏まえ、ERPの導入によるメリットとデメリットについて解説します。
ERPを導入するメリット
- 業務効率化
ERPの導入により、標準化された業務フローが採用され、非効率なプロセスが排除されます。基幹業務を一元管理することで、データの重複や不整合が防止され、二重管理やヒューマンエラーが削減されます。その結果、生産性が向上し、企業のリソースを最大限に活用できるようになります。 - システム保守の軽減
複数のシステムを統合するERPは、分散した保守作業の煩雑さを解消します。従来のオフコンシステムで発生しがちな属人化やブラックボックス化を防ぎ、システムの安定した運用を実現します。特にクラウド型ERPを選択する場合、ハードウェアの管理が不要となり、IT部門の負担軽減にもつながります。 - 迅速な意思決定
ERPはリアルタイムでデータを収集・分析できるため、経営層が迅速かつ正確な意思決定を行える環境を提供します。データの一元管理により、一貫性が保たれ、不整合が解消されるため、経営のスピードと精度が大幅に向上します。特にデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する企業では、ERPが事業成長を支える基盤としての重要な役割を果たしています。
ERPを導入するデメリット
- 初期導入コストの高さ
ERPの導入には、高額な初期費用が発生することが多く、特に統合型ERPの場合はコストが課題となります。また、導入後もシステム運用やカスタマイズに継続的な費用がかかる場合があります。 - 導入期間の長さと運用の難しさ
システム設計から稼働までに時間がかかり、導入期間が長引くことがあります。さらに、システムが複雑であるため、運用が定着するまでに現場での教育やサポートが必要です。 - 企業文化との適合性の問題
ERPは標準化された業務プロセスを提供する一方で、既存の業務フローや企業文化と合わない場合があります。場合によっては、システムの大幅なカスタマイズや業務の再構築が求められ、これが導入のハードルとなることがあります。
ERP市場について
ERP市場は、企業のデジタル化が進む中で着実に成長を遂げています。特に国内市場では、中小企業を中心としたデジタル化需要が高まり、ERP製品の導入が注目されています。
国内ERP市場の推移
株式会社矢野経済研究所の調査によると、2023年度の国内ERP市場売上は前年比9.5％増の1,419億8,000万円に達しました。一方、2024年度の成長率は、インボイス制度対応の一巡や新たなトレンドの欠如、一部ベンダーのリソース不足によりやや鈍化すると見込まれています。それでも、DX需要やクラウド移行の堅調な進展により、市場全体は安定した成長を続けると予測されています。
提供形態別では、IaaS/PaaS型ERPが前年比3.8％増の41.9％、SaaS型ERPが1.2％増の15.3％となる一方で、オンプレミス型ERPは前年比5％減少しました。このままクラウドERPの成長が続けば、2025年には市場全体の7割を占めると予想されています。
ERP市場のトレンド
「Fit to Standard」
近年、ERP市場で注目されている「Fit to Standard」という概念は、ERP導入時に過度なカスタマイズを避け、ソフトウェアの標準機能に業務プロセスを適合させる考え方を指します。このアプローチにより、導入コストや期間の削減、保守の容易さ、バージョンアップへの迅速な対応が可能になります。また、業務プロセスの標準化を通じて、効率の向上や部門間の連携強化も期待されます。
この方針は特に経営層から支持され、短期的な課題解決よりも長期的な柔軟性や持続可能性を重視する姿勢と一致しています。
「データドリブン経営」
データドリブン経営とは、意思決定や業務改善をデータに基づいて行う経営手法を指します。この手法により、企業は迅速かつ正確な判断を下し、業務の効率化や新たなビジネスチャンスの創出を実現できます。ERPは、企業内のデータを一元管理し、リアルタイムでの分析を可能にすることで、データドリブン経営を支える重要な基盤として機能します。
「生成AIの活用」
生成AIとは、大量のデータを学習し、新たな情報やコンテンツを生成する技術です。ERPは生成AIの活用に必要なデータ基盤を提供し、財務データやサプライチェーンデータを活用することで、業務の自動化や経営判断の精度向上を実現します。
ERPの比較10選
ERPは製品によって対応する業務の範囲が異なります。特定の業界に特化しているもの、連携機能が豊富なもの、あるいは基幹業務以外の機能を兼ね備えているものなど、多岐にわたります。そのため、複数のベンダーから見積もりを取得し、各製品の特長を比較して、自社に最適なシステムを選ぶことが重要です。
本項目では、代表的なERPパッケージを10選ご紹介します。ぜひ、自社の導入検討の参考にしてください。
Oracle NetSuite
Oracle NetSuiteは、Oracle社が提供する中堅・中小企業向けの海外産クラウド型ERPです。世界で37,000社以上の導入実績を持ち、製造業、サービス業、流通業、金融業など、幅広い業種に対応可能な豊富な機能を備えています。BI機能が標準搭載されており、最新の売上状況や財務状況をダッシュボードでリアルタイムに確認できるため、迅速な経営判断をサポートします。また、Oracle社は大手企業向けに「Oracle Fusion Cloud ERP」も提供しており、企業の規模やニーズに応じた選択が可能です。
OBIC7
OBIC7は、オービック社が提供する中堅企業から大企業向けのERPです。「会計」を中心に、「人事」「給与情報」「販売」「生産」などの多彩な機能が連携し、企業ごとの業務統合と効率化を実現します。導入方法として、クラウド型とオンプレミス型の2種類が選択可能であり、近年では原則ノンカスタマイズによる導入サポートを提供しています。また、国産ERPとしてシェアNo.1を誇る実績があります。
GRANDIT
GRANDITは、GRANDIT社が提供する中堅企業向けのERPです。11社のプライムパートナーによる「コンソーシアム方式」で運営されており、それぞれの企業のノウハウを活かして作られた純国産ERPです。各パートナー企業が得意とする業界に特化したシステム構築を提案できる点が特長です。
SAP
SAPは、SAP社が提供する中堅から大手企業向けのERPです。オンプレミス型構築からクラウド型構築、完全なSaaS型ERPまで、幅広い導入形態に対応可能な製品を揃えています。全世界で豊富な導入実績を誇り、業種ごとの特化機能だけでなく、グローバル対応に優れた機能も提供しています。また、各国に販売および導入パートナーが多数存在し、地域ごとのニーズに応じた提案が可能です。
Microsoft Dynamics 365
Microsoft Dynamics 365は、Microsoft社が提供する大企業向けのビジネスアプリケーションです。2023年度の国内累計導入数はシリーズ全体で800社以上に達しており、その人気が伺えます。特に、Office製品とのシームレスな連携が最大のメリットであり、既存のMicrosoftツールを活用して効率的な業務運用が可能です。
さらに、AIアシスト機能である「Copilot for Dynamics 365」や「Copilot for Sales/Service」が組み込まれており、自然言語を活用したコンテンツ作成、タスクの自動化、高速化を実現します。これにより、企業の生産性向上や意思決定の迅速化を支援します。
奉行V ERP
奉行V ERPは、オービックビジネスコンサルタント（OBC）社が提供する中堅・上場企業向けの高性能なクラウド型ERPです。Microsoft Azureをクラウド基盤に採用したプレミアムモデル（SaaSモデル）と、動作保証済みのパブリッククラウドで運用できるモデル（IaaSモデル）から選択可能で、高いセキュリティと柔軟性を兼ね備えています。
ProActive C4
ProActive C4は、国産初のERPであるProActiveで培ったノウハウを集結させたSaaS型ERPで、2021年に提供が開始されました。C4のコンセプトは「Customer（顧客）」「Connectivity（接続性）」「Cross-border（国境を超えた対応）」「Collaboration（協働）」を基盤としており、変化するビジネス環境に対してクラウドを通じてスピーディーかつ柔軟に対応可能です。
また、画面パーソナライズ機能やマルチデバイス対応など、使いやすさにこだわったUI・UXを採用し、業務効率の向上を実現した国産ERPとして注目を集めています。
GLOVIA iZ
「経営に革新を 企業に変革を」をコンセプトに開発されたGLOVIA iZは、「経営」「会計」「人事給与」「就業」「販売」「貿易」「生産」の7つの基幹業務と現場業務をつなぐフロント基盤を統合した、中堅企業向けの次世代ERPです。クラウドとデジタル技術を融合し、柔軟で効率的な業務運営を支援します。
法改正が頻繁な会計や人事給与の分野ではクラウド環境を活用し、独自業務が多い販売ではオンプレミス（自社導入）を選択するなど、業務に応じて最適な環境を選べる点が特徴です。
EXPLANNER/Z
EXPLANNER/Zは、50年以上の歴史を持つEXPLANNERシリーズの一部であり、累計3万本以上の導入実績を誇るERPです。業務効率化とグループ全体の最適化を目指し、オンプレミス型とクラウド型の双方に対応可能な柔軟性を備えています。
特にオンプレミス環境では、開発フレームワークの提供により、企業固有の要件に柔軟に対応できる点が特長です。また、クラス呼出方式を採用することで、システム全体への影響を最小限に抑える堅牢な設計を実現しています。
SMILE V
SMILE Vは、基幹業務システム「SMILE V」と情報系ソリューション「eValue V」を統合したDX対応のERPです。バックオフィス業務の効率化とデジタル化を推進し、多種多様な業種に対応する柔軟性を備えています。オンプレミス型とクラウド型の両方で提供され、特にインボイス制度や電子帳簿保存法改正への対応を強化しています。
さらに、ドキュメント管理やワークフロー機能を組み合わせた統合パッケージとして高い評価を得ており、企業の業務効率化に大きく寄与します。
ERP導入前のポイント
ERPは、業務効率化や経営判断を支援する強力なツールですが、その選定には慎重さが求められます。ここでは、ERPを比較検討する際に押さえておきたい4つのポイントを解説します。システム選びの参考にしてください。
自社の規模と合っているか
ERP製品はそれぞれターゲットとする企業規模を設定していることが多く、この違いは価格や提供される機能にも影響を与えます。そのため、候補となるERPが自社の規模に適しているかをしっかり確認することが重要です。規模に合わないERPを導入すると、余計なコストがかかったり、運用が複雑化してしまう可能性があります。また、海外に拠点を持つ企業や海外展開を予定している企業は、多言語や多通貨などグローバル対応が可能なERPを選ぶ必要があります。規模感だけでなく、ERPをどの範囲で活用するのかも合わせて検討すると良いでしょう。
自社の業務と合っているか
ERPは製品によって提供される機能（モジュール）が異なるため、自社に必要な機能が揃っているかを確認することが重要です。例えば、製造業の場合、会計、経費管理、人事、勤怠管理といった基本機能に加え、生産管理機能がどの程度網羅されているかを検討する必要があります。また、業界特有の業務や企業独自の機能をERPに統合するのか、それとも別システムとして運用するのかを事前に明確にしておくと、選定作業がスムーズに進むでしょう。
柔軟に対応することができるか
企業活動を進める中で、事業の拡大や変化が起こることは珍しくありません。その際、企業を支えるERPもこれらの変化に対応できる必要があります。そのため、ERPを長く使うためには、機能追加やカスタマイズに柔軟に対応できることが重要です。たとえば、クラウド型のERPを利用すれば、機能拡張や外部ツールとの連携が容易になります。また、ERPそのものをカスタマイズして企業の変化に対応させる方法もあります。自社の将来的な事業展開を見据え、どの方法で柔軟性を確保するかをしっかり検討すると良いでしょう。
バックオフィス業務改善ならシステムインテグレータ
多くの企業が直面している人手不足の課題において、バックオフィス業務では依然として属人化した作業やアナログな業務が多く残っており、これが企業成長を阻む大きな要因となっています。しかし、バックオフィスの業務プロセスを最適化することで、コスト削減や属人化の解消だけでなく、企業全体の生産性向上にもつながります。
株式会社システムインテグレータは、ERPをはじめとする情報システム導入の豊富な実績を活かし、お客様一人ひとりのニーズに合わせた最適な改善策をご提案します。導入前の業務プロセスの洗い出しや課題整理といった準備段階から、徹底的にサポートを行い、貴社の課題解決を全力でお手伝いします。
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まとめ
この記事では、ERPの基礎を振り返りながら、おすすめのERPをご紹介しました。
ERPは、業務効率化や経営資源の一元管理を実現し、企業の迅速な意思決定や成長を支える重要な基盤です。しかし、多数の製品が市場に存在する中で、自社に最適なERPを選ぶためには、業務内容や現状の課題を正確に把握し、要件を明確に定めることが欠かせません。この記事で取り上げた比較ポイントや製品情報を参考に、導入検討を進めていただければ幸いです。
