ERPには、さまざまな種類のパッケージが存在します。それぞれに得意なことや特徴があり、導入にかかる費用にも差があります。そのため、どのような基準でERPを比較すれば良いのか分からず、困っている方もいるのではないでしょうか。
この記事では、ERPの基礎をおさらいしながら、おすすめのERPソリューションをご紹介します。ぜひ、比較する際の参考にしてください。
ERP（基幹業務システム）とは
「ERP」とは「Enterprise Resource Planning」の略称です。
ERPは、ヒト・モノ・カネといった企業の経営資源を無駄なく活用して生産効率を高めていくという考え方のことです。
また、こうした考えに基づいた、経営効率化システムを「ERPシステム」や「ERPパッケージ」と言います。
ERPシステムは、社内のデータを１ヶ所に集めて管理することで業務の効率化や情報の有効活用を実現します。たとえば、会計などの経費に関する処理を行う際、部署ごとに異なるシステムを使っている場合はデータを連携させるためにデータの転記などが必要でした。人が作業を行うため、手間がかかったり、転記漏れや二重入力などのミスも発生するケースがあります。しかし、ERPを導入することですべてのシステムが連携されていれば、このような負荷やミスの軽減につながります。
このように、複数の基幹システムを一元管理できることがERP最大の特徴です。
ERPのメリット
ERPを導入することで得られるメリットは、社内全体の情報を一元管理できることにあります。
この項目では、情報を1ヶ所に集めることにどのようなメリットがあるのか解説します。
基幹業務の一元化
部門ごとに管理していたデータを一元管理することで、データ連携や情報共有の手間を省くことが可能です。転記漏れや修正作業が不要になるので、業務効率アップやミスの低減につながります。
製造業を例にあげると、大型受注などの際には在庫の確認や不足している原材料の調達、作業リソースなどを踏まえて生産計画を立てる必要があります。
ERPを導入しておくことで、在庫やリソースの最新状況を共有できるなど、部署間の連携が容易になるため事前に余裕をもった生産計画を立てることができるでしょう。
ERPを導入すれば情報共有にかかっていたコストを大幅に削減することが可能です。
経営資源の可視化
現在の資産情報から売上、人材活用状況などの経営状態がタイムリーに可視化できます。
多くのERPパッケージでは、売上から利益、営業活動、生産コストなど企業活動に必要な情報をリアルタイムに確認することが可能です。また、分析機能がついているERPも多いため、集約した情報を分析することで経営判断の材料として活用することができます。
業務の効率化
業務をシステム化して統合することで、経験や勘に頼って業務を進めるのではなく、客観的なデータを用いて安定性の高い業務遂行体制を作ることができます。
例えば紙やExcelで管理している業務をシステム化し、業務マニュアルを作成することで属人的な業務をなくすことが可能です。また、過去データをもとに部品の適正な発注数をき導けるようになれば、経験や勘に依存した業務から脱却できます。
つまり、業務の属人化を防止して、担当者の異動や退職、休暇中に業務へ支障が出ないように対策を取ることも可能になります。
また、近年では生成AIが急速に普及し、ERPにおけるAI活用も活発になっています。
AIを活用することで、自然言語を活用して効率的な業務処理や意思決定の迅速化も期待できます。
ERPの種類
ERPには、さまざまな種類があります。既存システムとの相性や長期的運用を考えたときのコストなどを考慮する必要があるので、一概にどれが良いとは言えません。
この項目では大きく「クラウド型」と「オンプレミス型」に分けて解説します。
クラウド型
クラウド上に構築されたシステムを利用するタイプのERPです。ユーザーはインターネットを介して機能を利用するため、自社でERP用のサーバーを所有したり個別に構築する必要がありません。そのため初期費用は比較的低コストになります。
また、システムアップデートやメンテナンスといった管理はベンダー側が行います。トラブルが発生した際もベンダーが対応してくれるため、自社で対応しなくて良いのも魅力です。
しかし、カスタマイズの自由度はオンプレミス型に劣ってしまいます。さらに、ERPを利用すれば利用するほどネットワーク回線に負担がかかるなど、ネットワーク障害などによる影響をダイレクトに受けるため、注意する必要があります。また、クラウド型は基本的に料金体系がサブスクリプション型のため、長期的にみるとオンプレミス型の方が費用が安く済む場合もあります。
オンプレミス型
「on-premise」は、直訳すると「敷地内に」という意味となります。その名の通り、サーバーを自社に設置してERPを構築するタイプで、カスタマイズの自由度が高く自社にフィットしたシステムにできるのが魅力です。
クラウド型が広まる前はオンプレミス型が主流となっていたため、今でも多くの企業がオンプレミス型のシステムを使っています。また、クラウド型と比較するとオフラインでも利用可能なことがメリットです。
しかし、クラウド型と異なりシステムの管理はすべて自社で行う必要があるため、メンテナンスやアップデート、トラブル発生時の対応なども自社で行うことになります。また、サーバーなどのハードウェアやネットワークなどの用意もすべて自社で行うため、初期費用が高額というデメリットもあります。
ERP選定・比較のポイント
現在はオンプレミス型・クラウド型を併せて、多数のERPが存在しています。ERPによって機能や特徴は大きく異なるため、「費用が安いから」、あるいは「便利そうだから」といった理由で導入してしまうと、カスタマイズや長期運用で思ったよりコストがかかってしまったり、自社に必要な機能がなかったというトラブルを招きかねません。
これらを踏まえつつ、この項目ではERPを選定・比較する際のポイントをご紹介します。
効率化したい業務の範囲にあっているか
ERPには人事・労務や販売管理、在庫管理、会計管理など様々な機能があります。基本的な機能は同じものもありますが、ERPによって細かい機能が異なったり、対応できる業務に違いがあったりします。具体的にどのような機能があるのか詳細を確認し、自社が効率化したいと思っている業務範囲にぴったり合っているか確認しましょう。
業種特化システムは存在するか
ERPはどのような企業でも利用できる汎用性の高いものもあれば、特定の業種に合わせて作られたものもあります。
例えば製造業と一口に言っても、食品加工製造業であれば賞味期限管理に基づいた製品ロットのチェックが必要になったり、IT関連企業ではプロジェクト（開発案件）ごとの収支管理が必要になったりします。
もちろん汎用的なERPをカスタマイズすることで業務に合わせることもできますが、コストや管理負担が増える可能性があります。そのため自社の業務にあったERPを選ぶのが良いでしょう。自社と同じような業種への導入事例などがあれば確認してみましょう。
ベンダー・コンサルタントの信頼性
ERPは企業の基幹業務を支えるシステムです。そのためただパッケージを入れるだけではなく、業務に合わせてERPをカスタマイズしたり、逆に社内の業務をERPに合わせたりと影響範囲も大きくなりがちです。
また、ERPは頻繁に刷新するシステムではないため、導入について自社でノウハウを持っていない場合も多くあります。そのため基本的にはERPを提供するベンダーから提案・導入支援・導入後のサポートなどを受けるのが一般的です。場合によってはコンサルタントを雇う場合もあるでしょう。
そのため、提案を受けるベンダーやコンサルタントに信頼性があるかという点も考えなくてはいけません。自社が実現したい要件に対して適切な提案やフォローができているか、導入に際しては十分に技術やノウハウがあるかなどを検討しましょう。
必要な機能があるか
ERPには得意分野や苦手分野があり、業界特有の業務や商習慣がある場合は、それに対応したERPを選ぶ必要があります。
高機能なERPを選んだ場合でも、使用しない機能が多い場合は不要なコストをかけてしまっているかもしれません。必要な機能と併せて、不要な機能も確認すると良いでしょう。
操作のしやすさ
たとえERPを導入しても、使いにくく不便なシステムだった場合は、従業員が情報入力を後回しにしてしまうケースもあるでしょう。そうなってしまうと、ERPで管理している情報が最新のものではなくなってしまうため、期待した効果は発揮できず、業務の効率化にもつながりません。
それを防ぐためにも、デモやお試し期間などを設けて、使いやすさについて確認しておく必要があります。実際にシステムを利用する従業員にも、トレーニングの期間を設けるなどフォローの体制が必要です。新しいシステムを入れた後は運用が軌道に乗るまで多少は時間がかかると考えておくのが良いでしょう。
初期費用や月額料金などの費用
ビジネスにおいて、コスト管理はとても重要です。初期費用を抑えたことに油断して、後から想像以上にコストがかかるケースもあります。
ライセンスや保守費用、追加カスタマイズ費用などを含めると導入コストは高額になりやすいため、自社の規模や課題などに合わせてERPパッケージを選ぶことをおすすめします。
サポートの充実度
サポートが充実していれば、もしトラブルがあっても安心して復旧を待つことができます。クラウドERPを利用する場合は、ベンダーがどの範囲まで対応してくれるのか、事前に把握しておくと安心です。
オンプレミス型の場合、メンテナンスは自社で対応する場合もあります。ERPパッケージベンダーの保守範囲なども事前に確認しておきましょう。
セキュリティ機能
ERPには、顧客情報や従業員の個人情報、製品開発情報や人事考課情報といった機密情報が保管されています。そのため、セキュリティ性能は必ず確認が必要です。
また、アクセス権限設定や職務分掌の規定、ユーザー認証やID認証といったセキュリティ機能が搭載されていると、さらに使い勝手が良いでしょう。
クラウドERPの場合はセキュリティを含む運用はベンターが行っているため、ベンダーの情報セキュリティ方針や、セキュリティ認証の取得状況などを事前に確認しましょう。
ERPの比較15選
ERPは基本機能が同じであっても、パッケージによって特定の業界に特化していたり、連携機能が豊富であったりとさまざまな特徴があります。
ERPを選ぶ際には、複数企業に見積もりをもらって比較し、自社に合ったシステムを選ぶことが重要です。この項目で紹介するERPパッケージも、ぜひ参考にしてみてください。
GRANDIT
GRANDITは10社以上のプライムパートナーからなる「コンソーシアム方式」で運営されている純国産ERPです。カスタマイズ性が高いことが特徴で、ほかのERPよりも自社の業務にフィットしたシステムにすることができるため大企業における業務の効率化につながります。
さらに、スマートデバイスに対応しているので、リモートワークに対応しやすいのも魅力でしょう。
https://products.sint.co.jp/grandit
SAP
SAPは、国内のみならず海外でも人気のあるERPです。大企業だけでなく中小企業向けのERPでもあり、クラウド型のERPも存在するので、初期費用もあまりかかりません。
たった1つのシステムで、財務・販売・在庫の管理などをトータルでカバーすることができます。さまざまな面で業務効率化を支援してくれるERPとなっているので、初めてERPを導入するという方にもおすすめです。
https://www.sap.com/japan/index.html
Microsoft Dynamics 365
Microsoft Dynamics 365は、Microsoft が提供している大企業向けのビジネスアプリケーションです。2019年6月時点で約196か国22万社に導入されていて、使い慣れているOfficeシステムと融合している点が最大のメリットです。
また、アシスト機能としてAIが搭載された「Copilot for Dynamics 365」と「Copilot for Sales/Service」が組み込まれています。これにより、自然言語を利用してコンテンツ作成や、タスクの自動化・高速化なども可能です。
日頃使っている業務システムと合わせて使用することができるためなじみやすく、機能拡張にも対応している柔軟さもメリットだと言えるでしょう。
https://dynamics.microsoft.com/ja-jp/
Reforma PSA
Reforma PSAは、クリエイティブ業に特化したツールです。クリエイティブ業にありがちな原価管理や工数集計が難しいという課題を解決するために開発されており、IT・Web業界や広告業界に多く利用されています。
販売管理機能や勤怠管理機能など、必要な機能だけを選んで利用することができ、基本的な機能はもちろん、必要に応じて「経理」や「勤怠」といった機能を追加でき、業務管理を一元化します。さらに、案件ごとの利益を計算したり、収支を可視化したりすることも可能です。
https://www.oro.com/reforma-psa/
ジョブマネ
ジョブマネは、中小ベンチャー企業に向けたクラウド型のERPパッケージです。操作性に優れたシンプルな設計が特徴で、使いやすく、効率の良い業務遂行をサポートしてくれます。
ただし在庫管理に関する機能は付いておらず、小売業には向いていないシステムとなりますので注意しましょう。
クラウドERP「ZAC」
ZACはベンチャーから上場企業・大手企業まで、950社を超える企業の豊富な導入実績をもつERPパッケージです。案件・プロジェクト型ビジネスのために開発されたため、プロジェクト管理を得意としています。プロジェクトごとに売り上げ、原価をまとめて管理できるほか、売上げ・利益予測などの機能もあり、スピーディな経営判断に役立ちます。
奉行V ERP
奉行V ERPは、中堅・上場企業の業務要件を満たす高い性能が特徴のクラウド型ERPパッケージです。Microsoft Azureをクラウド基盤に採用したプレミアムモデル（SaaSモデル）と、動作保証済みで安心のパブリッククラウドで運用できるモデル（IaaSモデル）など、環境に合わせて運用モデルを選ぶことができます。
https://www.totec-sangyo.jp/solution/bugyo_verp.html
HUE
大手企業向けERPパッケージであるHUEは、業務システムだけでなく、表計算ツールやコミュニケーションに活用できるグループウェア機能などを内包したERPです。ユーザーは業務とそれに付随するコミュニケーションを分断せずに一つのツールのみで完結させることができます。
また、マニュアルもシステム内で管理するため、業務に必要なマニュアルをすぐに確認でき、問い合わせやマニュアルを探す手間が省けます。さまざまなツールをまたぐ必要がなくなり、業務を途切れさせずにスムーズに行えるツールです。
https://www.worksap.co.jp/hues_features/
Oracle NetSuite
Oracle NetSuiteは、世界37,000社への導入実績を誇る中堅・中小企業向けのクラウド型基幹業務システムです。BI機能を内包しているため、最新の売上状況や財務状況などをダッシュボードから確認でき、迅速な経営判断に役立てることができます。
クラウド型の基幹業務システムの中では最もメジャーな部類であるといえるでしょう。
OBIC7
OBIC7は「会計」を中心とする基幹システムと「人事」「給与情報」「販売」「生産」などさまざまな機能が連携することで、企業に合わせた業務統合と効率化を実現するERPです。導入方法はクラウド型とオンプレミス型の2つから選択可能で、カスタマイズの自由度の高さが魅力の一つです。
https://www.obic.co.jp/erp_solution/
ProActive E2
ProActive E2は財務会計・管理会計を中心に、企業の基幹業務をトータルに支援する大企業向けの国産ERPパッケージです。日本の商習慣に適した機能が豊富に用意されており、開発・導入・保守までを一貫して対応します。保守サポートの終了がないため、導入時のバージョンのまま長期的に利用が可能です。法改正にも対応し、勤怠管理や経費といった機能はスマホからの利用も可能となっています。
https://www.mcframe.com/approvsoft/scsk.html
クラウドERP freee
クラウドERP freeeは、経理業務に特化した業務ソフト型のERPです。いくつかプランがあるため、中小企業から中堅企業まで予算に応じて導入が可能となっており、またSaaS型で提供されているため初期費用を抑えることも可能です。
レポート機能・分析機能が充実しており、分析結果をもとに経営活動の意思決定を迅速に行うことができます。
https://www.freee.co.jp/cloud-erp/
マネーフォワード クラウドERP
マネーフォワード クラウドERPは、スモールスタートや短期導入が可能な中小～中堅企業向けクラウド型ERPです。サーバーの設置が不要で、最短1ヶ月で導入が完了します。会計や人事など、バックオフィス業務をシームレスに連携することが可能で、業務の効率化を実現します。経理系業務や人事系業務など、サービス単位で導入が可能なため、必要な機能を選んで導入することが可能です。
また、無料で自動アップデートが行われる点や、法令改正や増税への対応、WindowsやMacだけでなくiPhone、iPadやAndroidなどのスマートフォン・タブレットも活用できるマルチデバイス対応も魅力的なポイントです。
https://biz.moneyforward.com/erp/
GLOVIA iZ
「経営に革新を 企業に変革を」をコンセプトに開発されたGLOVIA iZは「経営」「会計」「人事給与」「就業」「販売」「貿易」「生産」の7つの基幹業務と現場業務をつなぐフロント基盤を統合し、クラウドやデジタル技術を融合させた中堅企業向け次世代ERPです。法改正が多い会計や人事給与はクラウド、独自業務が多い販売はオンプレミス（自社導入）というように最適な環境を選択できることが特徴です。
https://www.fujitsu.com/jp/services/application-services/enterprise-applications/glovia/glovia-iz/
Ross ERP
化学業界や食品業界をはじめとする、プロセス製造業が求める機能を備えたERPとなっています。一般的なERPではカバーしきれない原材料段階からの管理に対応し、「販売・購買」「生産管理」「原価管理」「会計」といったプロセス製造業には必須の機能を標準搭載している「オールインワン構成」のERPパッケージです。国内・海外問わず導入実績があり、豊富な連携製品による柔軟な機能拡張も可能です。
https://www.hitachi-systems.com/ind/rosserp/
現在のERP市場
ERP市場は堅調に増加傾向にあります。2020年は新型コロナウイルス感染拡大の影響で案件の先送りなどが見られましたが、2021年以降はその先送りとなった案件が再度進められたことで市場を押し上げています。
また、2022年についてはインボイス制度や電子帳簿保存法改正などの法改正への取り組みとしてERPの需要も高まりました。さらに、DX（デジタルトランスフォーメーション）の取り組みが、より実践的なフェーズに移り始めたこともERP市場を成長させた一因といえます。
ERP市場シェアについてはこちらのブログでより詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。
ERPのシェアは？国内・海外市場の動向を徹底解説
ERPの導入前にすべきこと
ERPパッケージを決定した後は、ついに導入に入ります。ここでは導入前に確認すべきことを大きく2つに分けてご紹介します。
業務の把握
ERPシステムで管理可能な分野と不可能な領域を明確化する必要があります。現状を理解して、導入後に改善が望めるか事前に確認しておきましょう。各部署にヒアリングして課題把握をするのもひとつの手段です。
ヒアリングで得た課題をもとに要件定義を行い、導入の目的を明確化してみましょう。目的や改善すべき業務を明確にしておかないと、導入後に思っていた効果を得られないという失敗につながりかねません。
システムの理解
いざ目的に合ったシステムを導入しても、システムを適切に利用できなければ意味がありません。ERPパッケージは、導入したら問題が解決する魔法のシステムではないのです。機能を理解し、どのように社内で普及させるか考えておきましょう。
デモやお試し期間などが用意されているERPパッケージもあるので、これらを活用して、社内での反応などの効果を見ておくと良いかもしれません。
バックオフィス業務改善ならシステムインテグレータ
多くの企業で人手不足が大きな課題となっていますが、バックオフィス業務にはいまだに属人化した作業やアナログ業務が残っており、企業の成長と発展を阻む大きな壁となっています。
バックオフィスの業務プロセスを最適化することで、コスト削減や属人化の防止だけでなく企業全体の生産性向上にもつながります。
当社はERPをはじめとする情報システムの豊富な導入実績をもとに、お客様一人ひとりのニーズに合わせた最適な改善策を提案します。業務の洗い出しや問題点の整理など、導入前の課題整理からお手伝いさせていただきます。
バックオフィス業務にお悩みをお持ちの方は、お気軽に株式会社システムインテグレータまでご連絡ください。
まとめ
この記事ではERPの基礎をおさらいしつつ、おすすめのERPを紹介しました。
「ERP」は、企業の資源である「ヒト・モノ・カネ」を効率良く使うことで経営も効率化するためのシステムです。ERPを導入することで、基幹業務の効率化や経営資源の可視化、業務の標準化といったメリットがあります。また、経営側だけでなく、現場の業務効率改善にもメリットがあるのは大きな魅力でしょう。
ご紹介したようにERPには「クラウド型」と「オンプレミス型」の2種類が存在します。クラウド型はサーバー不要で初期費用が控え目、オンプレミス型はカスタマイズの自由度が高くメンテナンスの費用は控えめな点が売りです。
おすすめERPでも紹介したように、ERPパッケージは、それぞれ得意な分野があるため、ERPを選定する際には、機能や操作性、必要な費用やサポート、セキュリティなどのポイントを踏まえておくことをおすすめします。導入前に自社の課題を理解し、ERPとの相性を事前に吟味しておきましょう。
