エンジニアリング・工事業向けソリューション

エンジニアリング・工事業向けソリューションとは

エンジニアリング・工事業向けソリューションとは

エンジニアリング・工事業向けソリューションは、GRANDITが得意とする統合経営情報基盤を軸とし、複数の工事業向けアプリケーションと疎結合させたソリューションです。

経営の基軸であり、企業の強みとなる「工事」「販売」「調達・在庫」「会計」などのコア業務はGRANDIT、不足する業務や機能を複数のアプリケーションから必要なものだけ選択することで、近年激しさを増すビジネス環境変化に適応する柔軟なシステム構造を確立します。

エンジニアリングビジネスに直接貢献します

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エンジニアリングビジネスに直接貢献します

従来のERPは受発注管理や請求書管理など定型業務を得意としていましたが、例えば工種によって基準が異なる積算見積や作業実績収集など、イレギュラーケースが多い業務においては、1システムでは対応しづらい状況でした。

エンジニアリング・工事業向けソリューションは、工事業の根幹を支える契約・実行予算・資材調達・工事原価などのコア業務をGRANDITで、その他周辺業務はAPIなどのシステム間連携により必要な機能を補完します。これによりERP側のカスタマイズによる複雑化や、メンテナンスによる運用負荷の軽減を図りつつ、変化に強いビジネス環境を実現します。

カスタマイズ「ゼロ」を目標とした開発ツール

カスタマイズ「ゼロ」を目標とした開発ツール

経営の基軸であり企業の強みとなるコア業務ですが、開発コストや将来的なバージョンアップを考えると、できることならカスタマイズは避けたいものです。例えば、
「完了予定までの工期が3日以上遅れている工事番号のみ表示する画面を作成したい」
「現場ごとのフォーマット仕様で作業指示書を出力したい」
など、簡単な画面作成や帳票作成であれば、コーディングレス開発ツールを利用することで、ユーザ自身が開発できます。
GRANDIT導入プロジェクトでもこの開発ツールを利用しますので、プロジェクト全体の開発期間短縮と開発コスト削減が図れます。

工事管理アドオンモジュールのご紹介

工事管理アドオンモジュールは工事業向けにGRANDITを活用いただけるよう拡張開発したモジュールです。
本動画では製品コンセプトやベネフィットについて解説しております。

このような課題を解決します

二重入力による非効率な業務処理が発生

二重入力による非効率な業務処理が発生

販売、契約、工事、会計などのシステムが個別に構築されていると、個々のシステムに同じデータを入力するムダな作業が発生しますが、GRANDITは見積、契約、手配、工事完了、会計まで一気通貫した統合情報基盤により、データを一元管理。生産性を向上します。

工事ごとの採算、予実管理が煩雑

工事ごとの採算、予実管理が煩雑

GRANDITはプロジェクトや工事番号をキーにして工事に関わる各種情報を管理します。この番号単位で原価見積・実行予算を作成し、これに基づき受注金額・売上金額の予実管理を行えるため、工事番号ごとの採算状況や進捗度がリアルタイムで管理できます。工期の長い案件では月次での予実状況も管理します。

実行予算など計画の管理が不十分

実行予算など計画の管理が不十分

実行予算は当初計画と最新予算の実績を対比することで、事前にどの部分のコストを削減できるか明らかにします。さらに工事着工後も工事番号ごとの実績を実行予算と比較し、赤字工事プロジェクトを早期に発見できます。

工事進行基準に対応していない

工事進行基準に対応していない

システムが工事進行基準に対応していないと、進行基準での売上・仕入計上はシステム外で行うことになるため、原価進捗データを出力・集計したうえで伝票計上するなどムダな作業が発生します。GRANDITでは、工事進行基準対象のプロジェクトは原価比例法に基づき進行基準売上金額を計上します。

現場の稼働状況がつかめない

現場の稼働状況がつかめない

視認性の高いガントチャート工程管理により、工程ごともしくは工事全体の作業進捗状況が一目で分かります。また、作業者、作業予定時間、作業実績時間、進捗率は工程別に把握できます。工程や作業者の予実状況を把握することで、作業遅延やコスト超過を未然に防ぎます。

保守・メンテナンスが別管理

保守・メンテナンスが別管理

GRANDITでは保守サポートや運用サービスなどの定期契約を工事番号に紐づけて台帳管理することが可能です。これにより保守物件も通常工事物件同様、工事番号をキーとして状況把握できます。定期台帳に登録された内容に基づき、見積原価伝票や実行予算伝票を自動作成します。

ソリューション事例

設備工事業、建設業、エンジニアリング業、メンテナンス業など、業界の特徴に合わせた工事業向けソリューションの活用事例について詳しくご紹介します。

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