導入事例:ダイアモンドヘッド株式会社 様

TOPSICでプログラミングコンテスト
モチベーションの向上とコミュニケーションの活性化
エンジニア育成に劇的な効果あり


TOPSICでプログラミングコンテスト モチベーションの向上とコミュニケーションの活性化 エンジニア育成に劇的な効果あり
事例のポイント
  • TOPSICを活用してプログラミングコンテストを毎月開催
  • 新卒社員のモチベーションが向上して劇的に成長
  • EC業務知識とSQL技術も同時に効率よく習得

ダイアモンドヘッドは、ファッション・アパレルに特化したEC事業支援サービスを提供する事業者で、ショップ運営や物流、ECシステム開発・運用を総合的にサポートします。同社は新卒エンジニアの研修として、TOPSICを活用したプログラミングコンテストを定期開催しています。競技形式でモチベーションが大幅に向上し、コミュニケーションが活性化したことで、劇的な育成効果を得られるようになりました。

導入事例集

ダイアモンドヘッドについて

ファッション・アパレル専門でEC事業のすべてをサポート

ダイアモンドヘッドは、ファッション・アパレルに特化したECのマーケティング、サイト運営、物流管理、システム開発・運用までを総合的なサービスとして提供しています。

ファッション・アパレル領域はEC業界の中でも独特で、カラーやサイズなど商品のバリエーションが非常に多いうえに、モデル写真や動画などを多用したアピールが必要で、SNSやスマートフォンアプリなど先端サービスの活用も欠かせません。ECシステムも、こうした複雑な状況を熟知したうえで、最適なものを構築・運用することが重要です。ダイアモンドヘッドは、ファッション・アパレルのECに必要な知見・経験を兼ね備えており、ユーザー企業の事業全体をワンストップで支援できるのです。

「当社は、商品情報管理システムや在庫管理システムなどのECに必須のシステムをSaaSとして提供しており、これらを活用することで容易にECサイトを構築することができます。また、商品の撮影や支払い、OtoO、Web広告、ショップ運営などを管理・サポートする各種システムも提供しています。EC事業のフロントからバックエンドまで、すべての開発・提供をカバーする技術力も当社の特長です」と、ダイアモンドヘッド システム&サービス 札幌開発部 部長 小菅照和氏は述べています。

幅広い視野と高い能力を持ったエンジニアを育てたい

ダイアモンドヘッドのシステム開発部門では、アウトソーシングを活用せず社内開発を基本としています。そうすることで、システム開発からサービス運用まで一体的に取り組むことができ、スピード感をもってプロジェクトを推進できるというメリットも得られます。カスタマーサポートも開発部門と密に連携し、高品質なサービスを提供するよう努めています。

新卒研修では、ゲーム制作や機械学習、ECサイトのアーキテクチャなどWeb以外の技術にも取り組ませ、視野を広げられるように心がけています。一方で同社はファッション・アパレルに関心のあるエンジニアが多く、顧客のビジネスやエンドユーザーの関心を理解したうえでシステム開発に臨むという姿勢も重視しています。開発現場ではプログラミング以外の業務も多く、プログラミングのみに集中するわけにはいきませんが、プログラミングスキルが不足していると実現できることも狭められるというジレンマに陥ってしまいます。

ダイアモンドヘッドでは、さまざまな取り組みを実践しつつ、汎用性の高い育成手法を確立できないことに悩んでいました。そんな中、小菅氏はシステムインテグレータが主催する「PG BATTLE※」に出会い、「TOPSIC」の存在を知りました。もともと競技プログラミングを経験していた小菅氏は、TOPSICをデモアカウントでテストしつつ、これを新卒研修に活用できるのではないかと考えました。
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※ PG BATTLE とは
TOPSIC-PGをプラットフォームに利用した1チーム3名による企業・学校対抗プログラミングコンテストです。作品を提出して審査する方式ではなく、出題された問題を解くプログラムを90分間に4つ書いてオンライン提出するガチ勝負。毎年多くの社会人、学生が参加し、熱いバトルが繰り広げられています。
●PG BATTLE ホームページ
https://products.sint.co.jp/pg_battle

「自習型のオンライン教材なども試してみたのですが、スタッフからは“モチベーションが上がらない”などと不評でした。競技プログラミングをベースにすれば、シンプルにやりがいのある教育の仕組みを作れるのではないかと思ったのです。TOPSIC-PGをスモールスタートして試していくうちに、イベントにしたらおもしろいと考え、社内プログラミングコンテストを開催することにしました」(小菅氏)

つまり、TOPSICをエンジニア評価ではなく社内の競技プログラミングイベントに用い、新卒社員を育成することにしたのです。

モチベーションがみるみる向上

新卒エンジニアが急成長

TOPSICでプログラミングコンテスト モチベーションの向上とコミュニケーションの活性化 エンジニア育成に劇的な効果あり01

ダイアモンドヘッドは、TOPSICの問題を活用したプログラミングコンテストを新卒研修の一環として毎月開催しています。2022年1月には17回を数えました。

TOPSICの特長を生かし、参加者はプログラミング言語を自由に選んで課題に臨むことができます。たいていは自分の業務で利用する言語を選ぶことになりますが、言語仕様を理解していないと簡単に「不正解」「時間切れ」になってしまいます。しかし、不正解になった理由を考えるうちに言語をより深く学ぶことができると小菅氏は評価しています。問題をすばやく、正しく理解することも重要で、実務のシビアな面も学べるそうです。

ダイアモンドヘッドのプログラミングコンテストは、業務といっさい切り離して開催されており、評価や業務命令と結びつけることもしていません。もしよい点が取れなくても、いっさい責められることはありません。しかし、プログラミングコンテストを通じて勉強すると、新卒エンジニアは劇的に成長するのです。

「時間制限が厳しいので、はじめはあまり解けません。しかし研修を進めるうちに得点できるようになっていくと、“高得点が取れてうれしい”“もっとよい点が取りたい、悔しい”などと、モチベーションがみるみる上がっていくのです。さらに囲碁や将棋のような“感想戦”も盛り上がり、互いのアルゴリズムやロジックを検討し合ってスキルを高めていっています」と、プログラミングコンテストイベントを運営するシステム&サービス 札幌開発部 エンジニアの川久保有氏は述べています。

また同社は、TOPSIC-PGに加えて「TOPSIC-SQL」も採用し、こちらは新卒研修のカリキュラム教材として活用しています。ECシステムはSQLを扱うことが非常に多いにもかかわらず、体系だった教材が少ないという問題があります。データベース技術やSQL構文を解説した参考書はあっても、実務に即した学びを得られるものはないのです。

TOPSIC-SQLは、基幹業務やECに関わる実務上の課題を解決するという出題で構成されています。独特な専門用語も頻出するため、EC業務を理解していないと解くことが困難です。それゆえに、SQLとEC業務とを同時に学んで知識として吸収しやすいというメリットがあり、ダイアモンドヘッドの事業と非常にマッチしたのです。

隠れた人材発掘にも効果あり

部門全体へのTOPSIC活用を視野に

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ダイアモンドヘッドでは、TOPSICをインターンシップでも活用したいと考えています。昨今はコロナ禍の影響もあってか、競技プログラミングに興味を持つ学生が増えているとのことで、TOPSICで効果の高い取り組みが実践できそうです。

「プログラミングコンテストを体験してみると、“実はプログラミングが得意”という隠れた才能を見いだせることに気づきます。TOPSIC-PGは英語に対応しているため留学生など“英語のほうが解きやすい”というスタッフもいます。点数はウソをつかないため、人材発掘にも活用できるのではないかと考えています」(小菅氏)

また、毎月の新卒向けプログラミングコンテストに加えて、ベテランエンジニアも参加できるロングランのプログラミング大会も検討しています。TOPSICは多様なプログラミング言語に対応しているため、意外な言語で解答するベテランが登場したらおもしろいと小菅氏は期待しています。

独自の方法でTOPSICを活用し、エンジニアを効果的に育成しているダイアモンドヘッド。基礎を固めつつ実践的な力も身に付けて、ビジネスにも精通した同社の若手スタッフが、さまざまな企業のEC事業を支えていくことでしょう。

ダイアモンドヘッド様のここがスゴい!
若手のエンジニアをどのように育成すればよいのか、多くの企業にとって大きな悩みの種です。基礎から応用力まで、まんべんなく習得させる手法を確立するのは極めて困難であるからです。競技プログラミングの手法を採り入れて、独自のコンテストを運営するという方法で、高いモチベーションを維持しながらコミュニケーションも活性化させ、エンジニアどうしで学びあう場を作り上げました。部門全体に“本気”で取り組むことが重要です。

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ダイアモンドヘッド株式会社

企業サイトURL:https://diamondhead.jp/
設立:2006年6月
従業員数:265名
事業内容:ファッション・アパレルECサイト制作、ECシステムの開発および提供

掲載している企業情報および記事内容は、取材時(2022年2月)のものです。
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