モール型ECサイトとは?店舗型との違いを解説

 2017.09.25  株式会社システムインテグレータ

ECビジネスを立ち上げる際、初期段階で検討するのが「モール型ECサイトへ出店するか、あるいは、自社ECサイトを構築するか」という点です。または自らがプラットフォーマーとしてモール型ECサイトを運営することも考えられます。

モール型ECサイトとは、楽天市場やAmazonに代表される、Web上のショッピングモールのようなスペースを提供するECサイトを指します。それに対し自社ECサイトは、モールに自社の商品を出品あるいは出店するのではなく、独立したオリジナルの店舗となります。。

今回は、モール型ECサイトについて解説していきます。

※ SI Web Shoppingはモール型ECサイト店舗型ECサイトの両方を構築可能なECサイト構築パッケージです。

モール型ECサイトのすみ分け

一口にモール型ECサイトといっても、2つの種類が存在します。

それが、「マーケットプレイス型」と「テナント型」です。

マーケットプレイス型

マーケットプレイス型とはモール内で商品を販売したい企業が、商品のデータのみを掲載するタイプのモール型ECサイトです。出店するのではなく、あくまで“出品”となりますので、商品データはモール側が管理することになります。

その代表格がAmazonです。Amazonでは各企業が出店するのではなく出品することで成り立っていて、商品データの管理はAmazonが行っています。ユーザーが商品を購入すると、購入データが企業に送信され、それに応じて発送作業を行うという仕組みです。

企業からすれば、商品データをモール側が管理してくれるため、ECサイト運用の負担が軽減され、事業の初期投資を抑えることができます。ただし、ユーザーから見れば出品企業の存在感は薄く、店舗ごとに特徴を出すこともできません。

このため商品力や価格が、売上に大きく左右します。また、レコメンド機能があるものの、自社商品の購入ページで他社商品が表示されることもあるので、その点にも注意が必要です。

 

テナント型

テナント型とは現実世界のショッピングモールそのもので、無数のECサイトが立ち並ぶモール型ECサイトです。楽天市場とYahoo!ショッピングがその代表格となります。

ECサイト構築パッケージ・サービス比較表

テナント型では企業側の運用負担があるものの、店舗ごとに特徴を出したリ、ブランド力を売りにすることもできます。このため上手くマーケティングすれば、リピート率の向上も期待できます。

ただし商品登録、受注管理、売上集計等などの管理業務はすべて企業独自に行うので、負担が増加するというデメリットもあります。

 

各モールの店舗数と、アクティブユーザー数

モール型ECサイトに出店(または出品)する上で大切なのは、各モールの店舗数とアクティブユーザー数を確認し、どこに出店するかを検討することです。もちろん、状況に応じては複数のモールに出店することも考えます。ここで、主要ECモールの店舗数とアクティブユーザー数を確認しましょう。

 

楽天市場(テナント型)

楽天株式会社が運営するテナント型のECモールです。2016年12月時点で、楽天グループ全体の会員数は1億1,489万人と、かなり巨大な会員グループを形成しています。そのうちのアクティブユーザーは8,747万人と、これもまた巨大です。ただし、楽天市場を利用したアクティブユーザー数ではないので、実際はもっと低い数字になるでしょう。店舗数に関しては4万4,528店とあまり多くありませんが、各店舗独自の販売によってしのぎを削っています。

参考資料:楽天の強み私たちの取り組み

 

Yahoo!ショッピング(テナント型)

ヤフー株式会社が運営するテナント型のECモールです。2016年12月末時点では54万1,000店舗、月間アクティブユーザー数3,898万人という巨大ECモールに成長しています。Yahoo!ショッピングに出店する大きなメリットは出店無料というポイントです。通常ECモールに出店する際は、出店料や売上ロイヤリティが発生しますが、Yahoo!ショッピングでは無料で出品できます。故に店舗数も最大になっているのでしょう。ただし、Tポイント原資、アフィリエイトパートナー報酬原資・手数料などは自己負担となります。

参考資料:ヤフー株式会社 決算説明会資料 2016年度第4四半期および通期

 

Amazon(マーケットプレイス型)

アマゾンジャパン株式会社が運営するマーケットプレイス型のECモールです。Amazonは数あるECモールの中でも、独創的なサービスを提供しているのが特徴です。FBA(フルフィルメント by Amazon)では在庫管理、商品梱包・発送作業をAmazonに委託することが出来、小口出品サービスに関しては月額手数料が無料など、多くの出品メリットがあります。総店舗数は国内で17万8,000店(2015年時点)、アクティブユーザーは世界で3億400万人が存在します。ただし、国内のアクティブユーザー数の情報はありません。

参考資料:日本経済新聞「アマゾン出店者、月末17.8万 月取扱高は1.4倍に」、Amazonの広告より

 

ECモールに出店するメリット

ここまでご紹介した通り、ECサイト事業者がECモールに出店するメリットは、出店するECモールによっても異なりますが、共通するメリットといえば“集客力が高い”という点です。

各主要ECモールでは数千万人単位のアクティブユーザーを抱えています。自社ECサイト単独で、これだけのアクティブユーザー数を獲得するのは、難しいでしょう。

しかしながら集客力が高い一方、出店しているECサイトも多いのも事実です。このためECモールの中でも、ひときわ目立つ差別化戦略を打ち出すことがECモールでの成功の鍵と言えるでしょう。ラインナップの良さ、良心価格、付帯サービスなど様々な戦略がありますが、商品や店舗の特徴によって、どう組み合わせてどう訴求するかが重要です。 [RELATED_POSTS]

 

ECモール出店者のためのEC戦略

ここまでECモールについてご紹介してきましたが、あるECモールだけ、あるいは自社ECサイトだけ、ではなく複数のECでの販売チャネルにまたがってECビジネスを展開する企業が増えています。

その場合には、自社ECサイトやECモールの運用が一元化できているかがビジネスを拡大し、利益を最大化するにあたり重要になります。

たとえばSI Web Shoppingであればモール間や実店舗の在庫などを一元的にコントロールできる機能を提供することが可能です。また、優先(出荷・手配)在庫引当機能による処理自動化、出荷/手配/加工等の作業進捗管理による最適な人員配置、各モール連携(商品,在庫,受注)などチャネルを横断した業務の一元化を実現することができます。

このようなチャネル連携可能なECサイト構築パッケージを選定することがEC事業運営を円滑に進めるための鍵になることは間違いありません。

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