職業人生が長期化している今、「リカレント教育」を推進する企業が増えています。この記事では、リカレント教育とは何か、また実施することで得られるメリット、気を付けるべきデメリットについて解説します。また、人気のある学習内容や、プログラミングスキル判定に便利なオンラインツール「TOPSIC」の注目ポイントもご紹介します。業務効率化のため、社員教育に力を入れたいと思われている方は、ぜひ参考にしてみてください。
リカレント教育とは？
AI技術の発展や政府の推進するDX化に見られるように変化の多い現代社会にあって、企業が成長していくためには人材育成が欠かせません。中でも、「リカレント教育」が注目を集めていますが、一体どのようなものでしょうか。
社会人になってからの学び直しを意味する
「リカレント（recurrent）」は「繰り返す」を意味する言葉で、リカレント教育とは、社会人になった後も必要なタイミングで学び直し、仕事と教育を繰り返すことを指します。
企業にとっては、従業員がスキルアップすることで、自社にとってさらに有用な人材になるメリットがあります。社員としても、スキルアップして将来的なキャリア形成に役立てられるのは魅力的です。休職して大学や大学院などへ入学して学ぶほか、就労を続けながら資格取得のために講座を受講する方法もよく見られます。
生涯学習より具体的な目標を伴うことが多い
リカレント教育と似た言葉に「生涯学習」がありますが、これは日常生活を送る上で「生き甲斐」を持つことです。そのため、ビジネスに関連しないスポーツや文化活動、ボランティア活動などが幅広く含まれます。
一方、リカレント教育の内容は、ビジネスに直結するものに限定されています。目標もより具体的かつ明確で、学び直しによって社員自身や企業に良い影響を与えたり、有利な転職をしたりすることを目指すものです。
企業がリカレント教育に取り組むメリット
では、企業が社員育成の一環として積極的にリカレント教育を推進すると、どのようなメリットが生まれるのでしょうか。
社員のスキルアップと自社の業績アップにつながる
リカレント教育により、社員は新たな知識や専門的なスキルを習得できます。自らが選択した希望のリカレント教育を受講できれば、専門性が高まるだけでなく、仕事に対するモチベーションも向上するでしょう。結果として、企業の業務効率化が促進され、イノベーションを生む可能性が高まるなど、業績にも良い影響が生まれることを期待できます。
人材の確保・定着に期待できる
リカレント教育によって社員のスキルが上がり、行う業務にも好影響が及ぶなら、報酬の上乗せや昇進など当人のキャリア形成につながります。企業へのエンゲージメントも高まり、離職を防ぐ効果も期待できるでしょう。
仮に出産や子育て、介護で一時的に休んだとしても、必要なスキルを磨きながらスムーズに復職できることは、企業にとっても大きなメリットです。
企業のPRに役立つ
自社がリカレント教育に力を入れていると社外にアピールすることで、企業イメージ向上につながることも魅力です。近年は企業を評価するのに、ESG経営といった中長期的な視点も重視されています。リカレント教育を受けスキルアップした社員が転職を選んだとしても、「社員に成長の機会を与えている企業」であることが内外に認められれば、優秀な人材が集まりやすくなるでしょう。
企業がリカレント教育に取り組むデメリット
リカレント教育には多くのメリットがある一方で、以下のようなデメリットにも留意しておかなければなりません。メリットとデメリットを総合的に理解した上でリカレント教育に取り組むと、企業と社員双方にとってより高い効果を生み出せるでしょう。
教育費用を準備しなくてはならない
企業が研修や資格習得などのリカレント教育を社員に提供するには、経費が発生します。学費補助や休職する場合の手当なども検討する必要があるでしょう。しかも、スキルの習得には時間がかかるため、効果が表れるまで一定期間費用がかかり、かけた費用の割には効果が出ないリスクもあります。
負担を減らすために、条件に合えば行政の助成制度を活用できるかもしれません。現在、リカレント教育にも利用できる厚生労働省の助成制度として、事業者向けには「人材開発支援助成金」、労働者向けには「教育訓練給付金」があります。
（参照元：
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/kyufukin/d01-1.html
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/kyouiku.html）
業務と両立しやすい環境づくりが必須
日本におけるリカレント教育は、就労と新しいスキル習得を両立させるのが一般的です。その場合、時短勤務やフレックスタイム制など柔軟な働き方ができるようにして、本人に過度な負担がかからないように配慮しなければなりません。昨今はオンラインでのリカレント教育も増えているため、うまく活用するとよいでしょう。
また、休職している社員にリカレント教育を実施する場合は、その後スムーズに復職できるようにサポートすることも大切です。
このように、社員が学びやすい環境を整えるには企業側に調整が求められます。
スキル評価制度の整備も必要
リカレント教育によって向上したスキルや知識に対して適切に評価するために、人事評価制度も改めなければならないでしょう。取得したスキルや大学院などでの教育に応じて、それぞれどのように待遇へ反映させるかを検討する必要があります。
そうすることではじめて、当該社員の満足度は向上し、業績にも良い影響が及び、他の社員にもスキルアップを目指すよう促せるでしょう。
「リスキリング」と「リカレント教育」の違い
個人主体の「リカレント教育」に対し、企業主導で、仕事において成果を出し続けるためのスキルや知識の習得、そのための学び直しが「リスキリング」です。業務に際して、実践・実用的なものがメインで、特に現在ではデジタル関連のリスキリングのニーズが高まっています。
リスキリングについてはこちらの記事も合わせてご覧ください。
企業のDXに求められるリスキリングとは？概要やメリット・デメリットを解説
リカレント教育で学ぶ内容のおすすめは？
リカレント教育で学べる内容には、さまざまなものがあります。では、特におすすめの学習内容として、どのようなものがあるでしょうか。
英語を始めとした外国語
リカレント教育の代表例としては、英語をはじめとした外国語が挙げられます。「学ぶ働く研究所」が2021年に実施した調査では、自主的なリカレント教育として外国語を学んだ人は全体の約4割にのぼりました。
（参照元：https://manabu-hataraku.com/archives/1985）
外国語は学んだことがあるので取り組みやすく、グローバル社会の現代において、一度習得すれば活躍する場が広げられるスキルだと評価されているのです。
経営・会計や法律などのビジネススキル
語学系の他にも、リカレント教育では経営や会計、法律といったビジネスにまつわる専門的なスキルも高い人気を誇っています。たとえば、MBA（経営学修士）や社会保険労務士などの資格取得を目指す人もいます。現在の仕事に直結するために学ぶ場合もあれば、セカンドキャリアとして将来的に独立することを想定して学ぶ場合もあるでしょう。
実用性の高いプログラミング
昨今、プログラミングを学ぶ人も増えています。IoTやAIが普及し、IT人材の需要が高まっていることも背景にあるでしょう。実用的かつ応用しやすいスキルで、場所や時間に縛られずに働けることも多く、一度習得すれば将来にわたって役立ちます。プログラミングを学んだ社員はIT人材として活用できるため、企業にとっても大きなメリットがあります。
スキルの判定・評価には「TOPSIC」が便利
社員が習得したスキルはどのように判定すればよいでしょうか。負担なく客観的に評価したい場合に便利なのが、スキルチェック判定サービスです。プログラミングスキルをチェックする際には、「TOPSIC（トップシック）」の利用をおすすめします。
オンラインで実施できる
TOPSICは、TOEICのプログラミング版といえるオンラインテストです。エンジニアのプログラミングスキルを、オンラインかつリアルタイムに判定できます。そのため、企業側と受験するエンジニア側、双方の負担を軽減できるのが最大の魅力です。
客観的にスキルを評価できる
TOPSICでは、エンジニアに必要とされるプログラミングスキルを、客観的に判定し可視化できるのが特長です。結果をすぐ判定できるため、教育に要する工数やコスト削減も望めます。50以上もののプログラム言語に対応し、6段階の難易度の問題を用意しており、社員のレベルに合わせたプログラミング教育を行えるでしょう。「社内プログラミングコンテスト」を作成して、社員に自主トレーニングさせることも可能です。
低コストで導入できる
通常、社員教育には多くの費用がかかるため、新しくツールを導入する際はコスト面も気になるところです。その点、TOPSICは従量制と定額制の料金体系が用意されていて、従量制なら数万円から利用できます。定額制は利用者の人数に応じた金額設定で、契約期間中なら何度でも受験できるため、教育目的の利用に適しています。すでに教育カリキュラムの導入などで費用がかさんでいる場合も、経費を抑えやすいでしょう。
まとめ
企業がリカレント教育を導入すると、企業側、従業員側の双方に多くのメリットが生まれます。学習内容としては、デジタル社会を生き抜くために、プログラミングスキルを高めるのがおすすめです。
ただ、教育コストやスキル評価制度の整備など、課題はつきません。そこでおすすめなのが、オンラインツール「TOPSIC」です。従業員のプログラミングスキルを客観的に評価し、コストを抑えながら教育効果を最大化できるでしょう。ぜひこの機会に導入をご検討ください。
