人事部が向き合うITエンジニア採用・教育の課題

 2018.03.06  株式会社システムインテグレータ

現在、社会を取り巻く環境のほとんどがIT/ICTに関連していると言っても大げさではありません。まさにIoT。ありとあらゆる製品がインターネットに接続し、様々な情報を交換し合い、生活を便利にしていく工夫がなされています。

携帯電話、各種銀行用カードやクレジットカード、パスポートや運転免許証に代表される身分証明証、家電製品や車、生活に密接に関係している製品の多くは内部に電子部品が組み込まれ電子制御されています。この電子制御とは内蔵されたチップ上のプログラムによるコントロールのことです。

世の中はますます便利になる一方、これらの製品を開発するITエンジニアの数が満たされていないのが現状です。 [RELATED_POSTS]

採用担当者の悩み

企業は世の中のニーズを満たすべく、IoTに関連した製品を輩出するためにスキルの高いITエンジニアの募集を開始しています。企業における採用担当人事はできれば即戦力になるITエンジニアを採用したいものです。国の内外を問わず、新卒や中途、企業には様々な方々が募集をしてきます。

SPIや面接試験といった方法で募集者の大よその適性を測ることは可能ですが、さてITエンジニアとしての技術適性はどのようにして測られているのでしょうか。JavaC++C#RubyPython。世間では様々なプログラミング言語が登場しており、募集者はご自身のスキルとして「Javaができます」「C++ができます」といったことを履歴書に記載したり面接の中で話をするかもしれません。

履歴書に書かれている「できる」とは具体的にはどの程度のものなのか。
客観的にスキルを測る方法がないものか。採用担当人事は実際に現場でこういった場面に直面し、頭を悩ませているのではないでしょうか。

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教育担当者の悩み

一方、企業内では現在在籍しているITエンジニアの教育プログラムとして、外部セミナーやEラーニング等スキル育成を社内目標にかかげているのも事実です。

これらの育成プログラムは当然のことながら有償であり、企業はその育成プログラムのための予算を毎年捻出しています。当然、かかった費用に対する投資対効果の分析をすることが多くの企業で求められているはずです。

では、これらの教育プログラムに参加した社員の参加前後の成長をどのように測定しているのでしょう。技術レベルを可視化する測定方法、測定基準が定められていない企業が多いのが現実です。

解決策の1つ、それはプログラミングテスト

採用担当者、教育担当者の悩みの解決策の1つがプログラミングテストの活用です。

採用においては、実際にコードを書いてもらって、当人のプログラミングスキルを判断することを採用基準に取り入れます。そうすれば、採用応募者がどれくらいのスキルを持っているかを、面接前に定量的に把握することができます。問題はオンライン、リアルタイムかつ採点も自動で行われるため採用担当者の負担を軽減させる効果も期待できます。

一方、ITエンジニアを教育し、スキルを効率良く向上させていくためには、まず客観的にスキルをアセスメント(評価)するための仕組みが必要です。この仕組みがあるからこそ、効果的な教育を選定することができたり、1人1人のレベルに応じた教育を施すことができたりします。

さいごに

プログラミングの重要性は年々高まっています。日本のIT人材が慢性的に不足していることを考えると、今後さらにIT人材獲得競争は激化していくでしょう。このような事業環境の中で、優秀なプログラマーを確保し、事業成長へと結び付けるためには、採用、教育の両面での取り組みが不可欠です。

本日ご紹介した「プログラミングテストの活用」にぜひチャレンジしてみてください。これまでの採用フローにひと手間加えて、読者の皆様が求めるIT人材の獲得がうまくいくことを応援しています。

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