SI Web Shopping

東証一部上場

1100企業以上の実績

製造業の取引をデジタル化して
売上につなげる

働き方改革を進めながら、
顧客とのコミュニケーションを最適化。
ビジネスを加速させる次世代のBtoB EC。

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高い費用をかけても、導入するだけでは意味はありません 営業効率を最大化する運用方法を
まとめました

  • 時代遅れの考え方を捨てられる
    「次世代のBtoB ECの教科書」
    我が国では現在、様々な企業がデジタル化を進めようしております。
    しかし、思うように進まず諦めてしまうケースも少なくありません。
    実際に起きたトラブルと、それを回避する具体的な方法をまとめました。

    無料でダウンロードできます

  • 「BtoB ECのデジタル化が進まない理由と、 その状況に置かれているあなた自身がどう動くべきか」
    我が国の多くの企業は働き方改革に向けて効率化をしたいと考えているにも関わらず、未だにデジタル化が進まず営業マンに依存してしまっている状況です。
    デジタル化を進めるにあたって、必要なポイントをこの一冊にまとめました。

    無料でダウンロードできます

企業ごとのカタログサイトを作成する次世代の BtoB EC 働き方の多様化する時代だからこそ
求められる3つの理由

  • お客様の貴重な
    時間を奪わない

    お客様が注文したいときに
    注文が出来、営業の移動時間などの
    無駄な営業コストを削減できます

  • クライアントごとに
    カタログを作らなくていい

    お客様が欲しい商品だけをまとめたり
    契約ごとに価格を変えるといった
    時間や印刷コストを削減できます

  • 時間とコストに余裕ができ
    “すべきこと”に時間を使える

    大幅に削減した時間とコストで
    お客様が求める新しい製品の
    開発や提案に労力を割けます

業務を改善し人件費を削減 働き方を大きく変える“取引のデジタル化”とは?

これまでの営業活動

EDIや昔ながらのシステムで「受注管理」や「在庫管理」、「郵送業務」は効率化できておりました。
しかし、資料の作成から見積もりのやりとりなどは紙やメールを通して行われており、打ち合わせや資料や見積もりの確認作業が発生するため、セールスの人件費を抑えることは難しく、何よりもお客様の時間を奪ってしまっている状況が続いております。

システムインテグレータが
目指すこれからの
営業活動

新商品リリース情報や定期発注など、
「欲しい時に、欲しい情報と商品詳細を」 「適切な分量の見積もりを」すべて手に入れられるようなWebページを簡単に作成。
クライアント様に合わせて単価や表示する商品の設定を簡単に行うことができるため、営業コストが削減できることはもちろん。
クライアント様の貴重な時間を奪うことなく、両者の売上に貢献する新しい”BtoB EC”。

改善しづらかった外回りの営業へ、一気にテコ入れ。
“当たり前”になりつつある「」の検討をはじめませんか?

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高い費用をかけても、導入するだけでは意味はありません 営業効率を最大化する運用方法を
まとめました

  • 時代遅れの考え方を捨てられる
    「次世代のBtoB ECの教科書」
    我が国では現在、様々な企業がデジタル化を進めようしております。
    しかし、思うように進まず諦めてしまうケースも少なくありません。
    実際に起きたトラブルと、それを回避する具体的な方法をまとめました。

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  • 「BtoB ECのデジタル化が進まない理由と、 その状況に置かれているあなた自身がどう動くべきか」
    我が国の多くの企業は働き方改革に向けて効率化をしたいと考えているにも関わらず、未だにデジタル化が進まず営業マンに依存してしまっている状況です。
    デジタル化を進めるにあたって、必要なポイントをこの一冊にまとめました。

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システム導入で
何が変化するのか

  1. 01 新商品リリース、周知・販売する時

    新商品リリース時 アポイント獲得→資料作成・訪問→見積もり(メールなど)→注文書の受領→システムに手入力 の作業が ターゲットに自動でメール→Webサイトで商品紹介(閲覧時間が長い、すなわち迷っているユーザーだけ直接アプローチ)→サイト上で見積もり→そのまま注文!→システムへ自動で連携 と変わることで人員コストを削減
  2. 02 クライアントが消耗品や保守部品の発注をする時

    部品が壊れた時 営業担当に電話→契約内容の確認→部品の適合性を確認→見積もり(メールなど)→システムに手入力 の作業が サイト内で保守契約状況を確認→そのままサイトで見積もり→注文もサイト内で!→システムへ自動で連携 と変わることで工数が一気に減る!
  3. 03 新規顧客を開拓!

    広告 反響→電話かメールで連絡→訪問→見積もり(メールなど)→注文書の受領→取引先としてシステムに手入力・受注内容を手入力 の作業が サイト閲覧→会員登録→サイト内で注文!→システムへ自動で連携 と変わることで人の手が必要ない!

」 と 「使」に
とにかくこだわり貴社の体系に合わせて
オリジナルのシステムを開発します。

安定性・堅牢性

SI Web Shoppingは、1996年のリリース以来20年以上に渡り日本のECビジネスを支え続けてきた信頼性の高いパッケージソフトウェアです。
ECサイトの構築には様々な方式、方法がありま すが、どのような方法であったとしてもECビジネスを拡大するためには勿論、安定的にビジネスを継続するためにも安定性と堅牢性は無視することは出来ない要素です。これまでの1,100サイトもの実績を元に開発された安定性と堅牢性を備えたシステムが、EC事業者様のビジネスの拡大を下支えします。

柔軟性・開発生産性

SI Web Shoppingは、多数のマーケティングソリューションとの標準連携機能を実装しているだけでなく、そのカスタマイズ生産性を高いシステムアーキテクチャにより、カスタマイズ費用を抑えつつEC事業者様のマーケティング戦略を柔軟に実現することが出来ます。
また、SI Web Shoppingはオープンソースソフトウェアではありませんが、パッケージのプログラムソースをお客様に公開しているため、自社で柔軟にカスタマイズすることが可能です。高品質なパッケージソフトウェアをブラックボックス化のリスクなく利用出来ることが、お客様がSI Web Shoppingを選ぶ大きなメリットのうちの一つです。

多くの企業様にご利用いただいています。

時間を奪うのではなく、
時間を与えるソフトウェアを作りたい

当社は1995年の創業以来、常に時代のニーズに合ったソフトウェア製品を創り続けている企業です。海外のソフトの真似をするのではなく、将来を見越して独自のアイデアで製品を企画して開発することにこだわっています。
もちろん、開発を進める上で失敗を何度も繰り返しました。また、私たちの不甲斐なさではありますが、デジタル化を進めて行く上で誤った方向に進んでしまったクライアント様も何度も見て来ています。
本ページでお送りしている資料は、これまでの経験を踏まえ、私たちが築き上げた結晶の一部です。
もし、デジタル化を進めようとしているご担当者様に届いておりましたら、是非ともご一読ください。
東証1部に上場した今となっても「自分たちはベンチャー会社だ」という意識で新しいことにチャレンジし続けています。これからも世の中に役立つソフトウェアを創り続けていきますので、どうかよろしくお願いします。

株式会社システムインテグレータ
代表取締役社長

梅田 弘之

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高い費用をかけても、導入するだけでは意味はありません 営業効率を最大化する運用方法を
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  • 時代遅れの考え方を捨てられる
    「次世代のBtoB ECの教科書」
    我が国では現在、様々な企業がデジタル化を進めようしております。
    しかし、思うように進まず諦めてしまうケースも少なくありません。
    実際に起きたトラブルと、それを回避する具体的な方法をまとめました。

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  • 「BtoB ECのデジタル化が進まない理由と、 その状況に置かれているあなた自身がどう動くべきか」
    我が国の多くの企業は働き方改革に向けて効率化をしたいと考えているにも関わらず、未だにデジタル化が進まず営業マンに依存してしまっている状況です。
    デジタル化を進めるにあたって、必要なポイントをこの一冊にまとめました。

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会社概要

社名 株式会社システムインテグレータ
設立 1995年 3月
所在地 [さいたま本社] 地図、詳細はこちら
〒330-6032
埼玉県さいたま市中央区新都心11番地2
ランド・アクシス・タワー(明治安田生命さいたま新都心ビル)32階
[大阪支社] 地図、詳細はこちら
〒541-0046
大阪府大阪市中央区平野町3丁目6-1
あいおいニッセイ同和損保御堂筋ビル 8F
[東京営業所] 地図、詳細はこちら
〒150-0022
東京都渋谷区恵比寿南2-1-10インテックス恵比寿4階
[名古屋営業所] 地図、詳細はこちら
〒450-0002
愛知県名古屋市中村区名駅二丁目41-10 アストラーレ名駅7F
役員

梅田 弘之 (代表取締役社長)

碓井 満(専務取締役 E-Commerce事業部長、Object Browser 事業部 開発部長)

引屋敷 智(常務取締役 ERP・AI事業部長、Object Browser 事業部長)

鈴木 敏秀(取締役 Object Browser 副事業部長、マーケティング部長、大阪支社長)

山田 ひろみ(取締役 管理本部長)

富田 亘(取締役)

金子 忍(常勤監査役)

藤村 明彦(監査役)

眞田 宗興(監査役)

事業内容

パッケージ・ソフトウェアおよびクラウドサービス(SaaS)の企画開発・販売、
コンサルティング(ECソフト、ERP、開発支援ツール、プロジェクト管理ツール、
プログラミングスキル判定サービスなど)
AIを使った製品・サービスの企画開発および販売、
AI関連のソリューションの提供・支援およびコンサルティング

(主な製品)
AI、プログラミングスキル判定、ERP、EC、プロジェクト管理、
データベース開発・設計支援ツール、アプリケーション設計ツールなどの
多種多様の自社製品を販売しています。
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